| Project/Area Number |
23K24618
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| Project/Area Number (Other) |
22H03360 (2022-2023)
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Multi-year Fund (2024)
Single-year Grants (2022-2023) |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58030:Hygiene and public health-related: excluding laboratory approach
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| Research Institution | Azabu University |
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Principal Investigator |
石原 淳子 麻布大学, 生命・環境科学部, 教授 (30415509)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
澤田 典絵 国立研究開発法人国立がん研究センター, がん対策研究所, 部長 (00446551)
高地 リベカ 奈良女子大学, 生活環境科学系, 教授 (60413085)
井上 真奈美 国立研究開発法人国立がん研究センター, がん対策研究所, 部長 (70250248)
川崎 良 大阪大学, 大学院医学系研究科, 教授 (70301067)
小手森 綾香 麻布大学, 生命・環境科学部, 講師 (70701233)
高田 和子 東京農業大学, 応用生物科学部, 教授 (80202951)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2027-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥17,160,000 (Direct Cost: ¥13,200,000、Indirect Cost: ¥3,960,000)
Fiscal Year 2026: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
Fiscal Year 2024: ¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000)
Fiscal Year 2023: ¥4,810,000 (Direct Cost: ¥3,700,000、Indirect Cost: ¥1,110,000)
Fiscal Year 2022: ¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
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| Keywords | 食事評価 / 摂取量推定妥当性 / 栄養疫学 / 食事曝露評価 / 公衆衛生 / 食事調査 / 疫学 / 画像解析 / 摂取量の妥当性 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では、集団レベルの摂取量評価に用いることのできる科学性を備えた画像による自動食事評価システムを用いた摂取量推定の有用性および妥当性性検証を目的とする。観察研究に基づいて構築された料理DBを基盤とし、申請者らが開発した既存の食事調査システムに、画像識別の技術を連携したシステムを用いて、多様な集団における有用性等、栄養学、疫学の見地から科学性と研究活用の実用性、摂取量推定の妥当性を検証する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
食生活の評価は公衆衛生施策等の基盤となるため重要であるが、その精密な測定は容易ではない。近年の人工知能・機械学習技術の進歩によって、消費者向けのモバイル型食事診断に活用できるサービスが増加している。この技術の利便性を疫学研究や国民健康・栄養調査などの国や行政によるサーベイランスにおける集団レベルの摂取量評価に活用することのメリットは大きい。しかし実用化のためには、成分値データベースの標準化、必要なアウトカムの整備、妥当性の検証等、科学性を担保するための課題を解決しなければならない。
そこで本研究では、国・行政によるサーベイランスや疫学研究にも用いることのできる集団レベルの摂取量評価に用いるための自動食事評価システムを整備し、その妥当性および有用性、実用性を検証することである。観察研究に基づいて構築された料理DBを基盤とし、申請者らが開発した既存の食事調査システムに、画像識別の技術を連携し、多様な集団における有用性等、栄養学、疫学の見地から科学性と研究活用の実用性、摂取量推定の妥当性を検証する。2023年度は、これまでに整備した食事調査システムを用いて、実際に栄養素等摂取量を推定し、生体指標を比較基準として、その妥当性の検証を行うための研究を実施した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
神奈川県近郊に在住の20から74歳までの男女とし、対象数については二重標識水を用いて行う妥当性研究の先行研究（高田ら, 栄養学雑誌, 2011）の実現性から設定し、20名程度を2回に分けて募集し、2023年度はその半分の約10名に対してベースライン調査（第Ⅰ期）を実施した。広告等のホームページ掲載等を通して連絡のあった応募者の適格条件を、電話またはメールを用いてスクリーニングした。ベースライン調査は約2週間とし、その後フォローアップとして、食事調査システムを用いた食事調査を約3ヶ月ごとに12か月間実施中である。
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年度は、前年度に開始した第Ⅰ期グループのフォローアップを進めると同時に、第Ⅱ期の募集を行い、2024年度から2025年度前半にかけてデータ収集を完了し、解析を進める。エネルギー摂取量のバイオマーカーには、厳密な指標として国際的に活用の広がる二重標識水法を用い、24時間尿中のナトリウム、尿素窒素量を用いて、塩分およびたんぱく質摂取量の妥当性を検討する。
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