| Project/Area Number |
23K24651
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| Project/Area Number (Other) |
22H03393 (2022-2023)
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Multi-year Fund (2024)
Single-year Grants (2022-2023) |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58060:Clinical nursing-related
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| Research Institution | University of Hyogo |
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Principal Investigator |
川崎 優子 兵庫県立大学, 看護学部, 教授 (30364045)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
内布 敦子 敦賀市立看護大学, 看護学部, 教授 (20232861)
平井 啓 大阪大学, 大学院人間科学研究科, 准教授 (70294014)
木澤 義之 筑波大学, 医学医療系, 教授 (80289181)
新居 学 兵庫県立大学, 工学研究科, 准教授 (80336833)
清原 花 兵庫県立大学, 看護学部, 助教 (80876821)
西岡 英菜 兵庫県立大学, 看護学部, 助教 (80963719)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2027-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥14,430,000 (Direct Cost: ¥11,100,000、Indirect Cost: ¥3,330,000)
Fiscal Year 2026: ¥3,120,000 (Direct Cost: ¥2,400,000、Indirect Cost: ¥720,000)
Fiscal Year 2025: ¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000)
Fiscal Year 2024: ¥3,510,000 (Direct Cost: ¥2,700,000、Indirect Cost: ¥810,000)
Fiscal Year 2023: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
Fiscal Year 2022: ¥2,730,000 (Direct Cost: ¥2,100,000、Indirect Cost: ¥630,000)
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| Keywords | がん看護 / 行動意思決定 / 情報機器・知能機器システム / 個別化医療 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、リアルワールドデータを活用してがん患者の意思決定構造を解析することにより、意思決定支援共有（Shared decision making, SDM）の視点から「がん患者の個別の意思決定構造に応じた意思決定支援プラットホーム」を開発することを目的とする。開発プロセスは、①RWDをディープニューラルネットワーク（DNN：Deep Neural Network）などのAI関連技術により解析し観察研究の基盤を作成、②観察研究を実施し意思決定支援プラットホームを開発、③医療従事者へ意思決定支援に関する学習教材を制作・提供・評価、④意思決定支援プラットホームの洗練を予定している。
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| Outline of Annual Research Achievements |
【目的】意思決定支援の現状を把握するために，レジストリ外来を受診したがん患者の意思決定支援に関する記録より，医療従事者の支援内容とがん患者の反応を明確化すること．
【方法】①対象：緩和ケア内科（レジストリ外来）を受診したがん患者42名．②調査方法：電子カルテ上の診療記録および面談時の観察記録に基づく横断的観察調査．③分析方法：単純集計およびKH Coder version 3.Beta.07dを用いたテキストマイニング．
【結果】①対象：男性24名，女性18名．年齢70.5±12.2歳．転移あり18名(42.9%)，再発あり5名（11.9%）．②意思決定場面：PCU入院（25件），心肺蘇生（19件），在宅療養（9件），DNAR（4件），BSC（3件），その他（11件）であった．③支援内容：SOAP記録の共起ネットワークから，Aは「今後」「経過」など将来に関連する言葉．AとPは「緩和」「希望」，Pは「苦痛」「訪問」「ケア」「外来」．⑤患者・家族の反応：面談開始時は，選択肢に関わる情報を求めていること，症状を有していること，今後の生活がイメージできないことなどが上位であった．意思決定支援後は，自分で決められるようになる，病気や症状が受け入れられるようになるの項目が著しく改善した．一方，目標を実現するために方法は見つからない現状であった．
【考察】意思決定支援内容としては，本人の薬や体調，入院といったことに関する不安をSOで収集し，治療に関する選択肢などを示し，本人の意思を尊重するような支援が行われていることが明らかとなった．面談後，目標の実現方法が見つからない，今後の生活がイメージできない，病気や症状が受け入れられない集団が一定数存在するため，緩和ケア外来を受診する方の意思決定支援においては，ACPを早期から実施する体制整備を連携病院を含めて行っていく必要があることが示唆された．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
電子カルテ情報をもとにした観察研究の基盤を作成することができた．
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| Strategy for Future Research Activity |
調査結果をもとに作成した観察研究の基盤をもとにプラットホームの構築に繋げていく予定である．
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