| Project/Area Number |
23K25658
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| Project/Area Number (Other) |
23H00961 (2023)
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Multi-year Fund (2024)
Single-year Grants (2023) |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09040:Education on school subjects and primary/secondary education-related
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
礒田 正美 筑波大学, 人間系, 教授 (70212967)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松嵜 昭雄 埼玉大学, 教育学部, 准教授 (10533292)
小原 豊 学習院大学, 文学部, 教授 (20375455)
銀島 文 国立教育政策研究所, 生涯学習政策研究部, 部長 (30293327)
岸本 忠之 富山大学, 学術研究部教育学系, 教授 (50324025)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥14,040,000 (Direct Cost: ¥10,800,000、Indirect Cost: ¥3,240,000)
Fiscal Year 2026: ¥3,250,000 (Direct Cost: ¥2,500,000、Indirect Cost: ¥750,000)
Fiscal Year 2025: ¥3,250,000 (Direct Cost: ¥2,500,000、Indirect Cost: ¥750,000)
Fiscal Year 2024: ¥3,250,000 (Direct Cost: ¥2,500,000、Indirect Cost: ¥750,000)
Fiscal Year 2023: ¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
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| Keywords | 授業研究 / 教材研究 / 国際協働研究 / 数学的思考 / 小学校 / 数学的な考え方 / 事典 / 指導系統 / 算数 / 用語 / 数学教育 / 問題解決 / Student Agency |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、OECD Education 2030が求めるStudent Agencyを育成する授業研究を日本が先導すべく、日本の算数教材研究用語を基盤に、インドネシア・チリなどの主要機関と協働して「授業研究用語事典算数編」を英語版、現地語版にて国際協働開発する。その国際協働開発を通じて、日本の授業研究者が海外で活躍する基盤、国際的に通用する主要リファレンスを築き、世界各国で展開する授業研究動向において、引き続き日本が先導的役割を担うことを実現する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、OECD Education 2030が求めるStudent Agencyを育成する授業研究を日本が先導すべく、日本の算数教材研究用語を基盤に、インドネシア・チリなどの主要機関と協働して「授業研究用語事典算数編」を英語版、現地語版にて国際協働開発する。その国際協働開発を通じて、日本の授業研究者が海外で活躍する基盤、国際的に通用する主要リファレンスを築くために行う４年間の研究である。初年度の実績は、「授業研究用語事典算数編」日本側で英語パイロット版を作成を開始し、チリ、インドネシア、マレーシア、タイ等で現地語版の開発を開始したことである。インドネシアではインドネシア語版開発と並行して英語版の開発を始めるとともに、日本側から教員を派遣し、その用語利用にかかる授業研究を、教育省のもとで実施した。チリ、インドネシア、タイでは分数にかかる開発が進み、特にマレーシアでは調査研究を実施し、タイではタイ語試験版が開発され、チリではスペイン語訳がはじまった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
１年次：「授業研究用語事典算数編」日本側で①～④それぞれに英語パイロット版を作成し、チリ、インドネシアなどの当該国で提案し、当該国事情に準じ、国毎に海外研究協力者が翻案を開始する。そのために、インドネシア、チリなどに出張する。日本国内の授業研究ノウハウを、改めてStudent Agencyを育成する授業デザインに特化したチェックリスト(英語)へ再編し、研究協力者国の現実に照らし、その加筆修正を現地側と行う。
この当初計画に対して、すでに試験版の出版が進むなど、予想を超えた大きな進展のあった国もある。他方、出張時期の違いもあり、各国毎に取り組むだけに、全体の統一をいかに築くかが課題である。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究は、OECD Education 2030が求めるStudent Agencyを育成する授業研究を日本が先導する基盤として、インドネシア・チリなどで「授業研究用語事典算数編」を国際協働開発する。昨年2023年次は、Student Agencyを育成するフレームワークSEA-BES:CCRLSのもとで、パイロット版を日本の翻案教科書を採用するインドネシア・チリ・タイと英語で協同開発を開始し、インドネシアとタイでパイロット現地版が開発され、一部、研修も実施された。2024年次は、各国語版を各国主要大学・機関で開発を継続し、後期には試用研修を開始する。特にSEA-BES:CCRLSフレームワーク第二版を開発する。2025年次は、各国語版を利用し研修し、現地の授業研究で活用する。2026年次は、最終版の効果を探る会議を開催し、出版準備をする。加えて、国内研究者の海外ネットワーク拡充機会をもつ。
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