| Project/Area Number |
23K25674
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| Project/Area Number (Other) |
23H00977 (2023)
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Multi-year Fund (2024)
Single-year Grants (2023) |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09050:Tertiary education-related
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
栗田 佳代子 東京大学, 大学総合教育研究センター, 教授 (50415923)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
北野 健一 大阪公立大学工業高等専門学校, その他部局等, 教授 (20234263)
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| Project Period (FY) |
2024-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥7,540,000 (Direct Cost: ¥5,800,000、Indirect Cost: ¥1,740,000)
Fiscal Year 2025: ¥2,990,000 (Direct Cost: ¥2,300,000、Indirect Cost: ¥690,000)
Fiscal Year 2024: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
Fiscal Year 2023: ¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000)
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| Keywords | ティーチング・ポートフォリオ / ファカルティ・ディベロップメント / リフレクション / ティーチング・ステートメント / TPチャート / アカデミック・ポートフォリオ / ＴＰチャート / FD / 教育理念 |
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| Outline of Research at the Start |
今年度の研究概要は、次の通りである。
・TP類の継続的・効果的活用のための機関体制と枠組みの提案：TPを導入している高等教育機関に対してインタビューを行い、組織体制や課題を明らかにします。サステナブルで効果的なTP活用のための提案を行う。
・TP類の更新方法の開発と評価：TP，TS，TPチャートの更新方法を効率的かつ質の高いものにするために、試行と評価を行います。研究1の知見を活用し、実用的な更新方法を提案する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
ティーチング・ポートフォリオ、ティーチング・ステートメント、ティーチング・ポートフォリオ・チャート（以下、TP類）を既に導入している国内の高等教育機関2機関に対してインタビューを行い、まず、TP類の導入時の各組織体制、意思決定の流れについて聴取し、TP類を継続的に活用していく際の課題についても整理した。
また、国際学会においてもTPチャートに関するワークショップを実施し、英語版の開発を行った。アンケートをとったところ、英語によるワークショップも日本語でのワークショップと同等の効果が認められた。結果として、ティーチング・ステートメントの更新方法のワークショップを開発した。また、2025年3月にTP研究会という形式でシンポジウムを開催し、作成者や導入機関から発表が行い、更新方法についても議論を行った。
また、ウェブサイトにおいてTP類の内容や、作成方法、各種のリソースを整理して公開し、導入や更新の支援を実現した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
導入機関への聴取を行い、ティーチング・ステートメントの更新ワークショップの開発を行った。また、ウェブサイトに情報をまとめた。TPチャートの商標登録を実施した。
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| Strategy for Future Research Activity |
インタビュー候補となっている高等教育機関への訪問調査の実施を継続する。
また、協力機関における、TP類の更新ワークショップの実施を引き続き継続し、提供リソースの開発につなげる。
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