Project/Area Number |
23K25704
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Project/Area Number (Other) |
23H01007 (2023)
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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Allocation Type | Multi-year Fund (2024) Single-year Grants (2023) |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 09070:Educational technology-related
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Research Institution | University of Shizuoka |
Principal Investigator |
湯瀬 裕昭 静岡県立大学, 経営情報学部, 教授 (30240162)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
稲垣 知宏 広島大学, 情報メディア教育研究センター, 教授 (80301307)
上繁 義史 長崎大学, ICT基盤センター, 准教授 (00300666)
河村 一樹 東京国際大学, 商学部, 教授 (20224850)
喜多 一 京都大学, 国際高等教育院, 教授 (20195241)
高橋 尚子 國學院大學, 経済学部, 教授 (30459002)
辰己 丈夫 放送大学, 教養学部, 教授 (70257195)
中鉢 直宏 高崎商科大学, 商学部, 講師 (90534876)
徳野 淳子 福井県立大学, 情報センター, 教授 (70451987)
中西 通雄 追手門学院大学, 経営学部, 教授 (30227847)
匹田 篤 広島大学, 人間社会科学研究科(総), 准教授 (50335642)
堀江 郁美 獨協大学, 経済学部, 教授 (50398731)
山際 基 山梨大学, 大学院総合研究部, 准教授 (10510117)
山口 泰 東京大学, 大学院総合文化研究科, 教授 (80210376)
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Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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Budget Amount *help |
¥12,610,000 (Direct Cost: ¥9,700,000、Indirect Cost: ¥2,910,000)
Fiscal Year 2025: ¥3,510,000 (Direct Cost: ¥2,700,000、Indirect Cost: ¥810,000)
Fiscal Year 2024: ¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2023: ¥5,070,000 (Direct Cost: ¥3,900,000、Indirect Cost: ¥1,170,000)
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Keywords | 一般情報教育 / デジタルトランスフォーメーション / 大学教育 / 実態調査 / 教材開発 / IPT / 生成AI |
Outline of Research at the Start |
大学では教養教育としての一般情報教育が広く実施されている。本研究の目的は、オンライン授業など情報技術を活用した大学教育の経験を活かし、一般情報教育で今後取り扱うべき内容や教材・教授法・評価法などを見直し、DX(デジタルトランスフォーメーション)を構想することである。 本研究では、これまでの研究成果を基礎として、一般情報教育の変化、直面した課題、模索された解決策、新たな教育課題などを調査し、授業・教材などの課題の解決を図る。また、多様な実施状況に対応可能な実習環境、ツール、シラバス、教材、テスト、ルーブリックからなる新しい一般情報教育の授業モデルを構築する。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、オンライン授業など情報技術を活用した大学教育の経験を活かし、一般情報教育で今後取り扱うべき内容や教材・教授法・評価法などを見直した一般情報教育DX(デジタルトランスフォーメーション)である。本研究では、これまでの研究成果を基礎として、一般情報教育の変化、直面した課題、模索された解決策、新たな教育課題などを調査し、授業・教材などの課題の解決に取り組んでいる。また、多様な実施状況に対応可能な実習環境、ツール、シラバス、教材、テスト、ルーブリックからなる新しい一般情報教育の授業モデルの構築を目指している。 まず国内の大学の一般情報教育の現状を把握するために、全国の大学の実態調査を行う。2023年度は、実態調査の準備のために、調査項目の洗い出しを行い、調査フォームのパイロット版をMicrosoft Formsで構築し、プレ調査を関係者内の大学を対象として実施した。プレ調査結果の概要を、2024年3月の情報処理学会全国大会のイベント企画「これからの大学における一般情報教育とデータサイエンス教育」で報告した。 大学生を対象としてIPT (Information Placement Test)実施のための環境としてIPTS (Information Placement Test System)を実装し、IPT問題データベースの更新を行う。2023年度は、IPT実施環境としてMoodleのLTI(Learning Tools Interoperability)連携を採用し、IPTSを構築し、各大学での実施に必要な設定、規定の整備を行った。IPT問題データベースについては、ランダム出題、必須出題問題の選定を行い、合わせて「一般情報教育」の章ごとに、生成AIを用いた問題案を作成した。さらに、生成AIを利用した授業実践を行い、今後の一般情報教育についての検討を進めた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究では、全国の大学を対象とした一般情報教育の実態調査を予定している。2023年度は調査項目の洗い出しと調査用フォームの作成などを終了し、本調査に向けて、まずは関係者の大学を対象とした一部の大学についてのプレ調査を実施した。 一方、IPTに関しては、MoodleのLTI連携を用いたIPTSの構築と各大学での実施に必要な設定、規定の整備を行うことができた。さらに生成AIを用いたIPTの問題案の作成についても研究を進めることができた。 実態調査については本調査を2024年度以降に行うこととなったが、IPTにおいては生成AI活用などの新たな試みが追加要素としてできたことから、研究の進捗を「おおむね順調に進展している」と判断した。
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Strategy for Future Research Activity |
一般情報教育のDXを進めるために、次に掲げる4つの領域に分けて研究を進める。 「一般情報教育の実態調査」では、全国の大学を対象にアンケートの本調査を実施し、調査結果の集計と分析、他のプロジェクトに必要なデータの提供を行う。また、一般情報教育の実態、分析結果を学会やシンポジウムなどで発表する。「教授法の検討と提言」では、一般情報教育の実態調査の結果とITプレースメントテスト結果に基づき、授業モデルと教授方法の構築と実践を行う。複数年のIPTSを用いた調査結果の経年変化を分析し、一般情報教育の方向性を提言としてまとめる。「学習環境把握と授業運営手法の明確化」では、マルチプラットフォーム学習環境での効果的な授業運営手法の構築と実践を行う。「一般情報教育の教材開発」では、他の領域の調査結果をもとに、オンライン授業の利点を生かした教材の提案を行い、教材の動画を作成する。作成した動画教材を大学生に使ってもらい、教材の評価を行う。 これらの研究成果に基づき、一般情報教育の知識体系の改善を検討し、多様化する社会に応えられる一般情報教育を提案する。
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