| Project/Area Number |
23K25718
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| Project/Area Number (Other) |
23H01021 (2023)
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Multi-year Fund (2024)
Single-year Grants (2023) |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09080:Science education-related
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| Research Institution | Kobe University |
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Principal Investigator |
山口 悦司 神戸大学, 人間発達環境学研究科, 教授 (00324898)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大浦 弘樹 東京理科大学, 教育支援機構, 准教授 (90466871)
坂本 美紀 神戸大学, 人間発達環境学研究科, 教授 (90293729)
望月 俊男 早稲田大学, 人間科学学術院, 准教授 (50379468)
山本 輝太郎 金沢星稜大学, 総合情報センター, 講師 (60887058)
山本 智一 兵庫教育大学, 学校教育研究科, 教授 (70584572)
木村 優里 東京工業大学, リベラルアーツ研究教育院, 准教授 (80611970)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥18,330,000 (Direct Cost: ¥14,100,000、Indirect Cost: ¥4,230,000)
Fiscal Year 2026: ¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000)
Fiscal Year 2025: ¥4,810,000 (Direct Cost: ¥3,700,000、Indirect Cost: ¥1,110,000)
Fiscal Year 2024: ¥6,110,000 (Direct Cost: ¥4,700,000、Indirect Cost: ¥1,410,000)
Fiscal Year 2023: ¥2,730,000 (Direct Cost: ¥2,100,000、Indirect Cost: ¥630,000)
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| Keywords | 科学教育 |
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| Outline of Research at the Start |
感染症，健康リスク，食糧問題やエネルギー問題などの科学技術が関係する現代社会の問題に対して，テレビや雑誌などの従来のマスメディアに加え，SNSなどの近年の多様なソーシャルメディアから入手できる高度な科学関連情報を適切に評価・活用することで，主体的で合理的に意思決定する能力の育成が求められている．しかし，その育成を実現するための教育のあり方は明らかにされていない．そこで，本研究では，学際的な研究体制を組織し，科学関連情報の評価と活用に基づく科学技術社会問題の意思決定能力の育成モデルを構築することを目指す．
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は準備期として，（1）「教育目標・教育内容・教育方法・教育評価のガイドライン策定」を中心に研究を進めた．
（a）学術図書・学術論文の収集とデータベース作成：ガイドライン策定のエビデンスを確立するために，最新のエピステミック学習理論，科学技術社会問題の意思決定，科学関連情報の評価と活用に関する学術図書・学術論文を収集した．科学教育，学習科学，情報コミュニケーション，教育工学，教育心理学，理科教育，サイエンスコミュニケーションの各観点から，科学関連情報の評価と活用に基づく科学技術社会問題の意思決定能力の育成に関する教育目標・教育内容・教育方法・教育評価の検討を行った．収集した学術図書・学術論文はデータベース化し，基礎資料の有効活用をはかった．
（b）先進事例に関する調査：学術図書・学術論文だけでは得ることができない当事者の経験的な情報を収集するために，国内外の先進事例の調査を実施した．
（c）ガイドラインの暫定的な策定：上記（a）（b）の成果を統合して，科学関連情報の評価と活用に基づく科学技術社会問題の意思決定能力の要素を抽出して体系的に整理するとともに，それらの能力の要素に対応させた教育目標・内容・方法・評価のガイドラインを暫定的に策定した．これらの取り組みを通して，次年度以降に向けた教材群の開発・検証，実践モジュールの開発・評価のための基盤を整備した．
（d）研究成果発表：国際学習科学学会（International Society of the Learning Sciences），欧州教授学習学会（European Association for Research on Learning and Instruction），日本科学教育学会において発表するとともに，次年度に開催される国際学習科学学会向けの論文を作成して投稿し，採択された．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
交付申請書に記載した研究目的は，2023年度についてはおおむね順調に達成されている．学術図書・学術論文の収集とデータベース作成，先進事例に関する調査，ガイドラインの暫定的な策定に着手できた．研究成果の発表についても，研究成果の発表についても，雑誌論文のほか，国際学会や国内学会において研究成果を公表することができた．
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究の推進方策については，以下の点を挙げることができる．
・ゲノム編集食品などの高度な科学技術が関わる社会問題を扱った教材群を開発・検証する．
・小学校や高等教育などにおける実践モジュールの開発と評価を通して，科学関連情報の評価と活用に基づく科学技術社会問題の意思決定能力の育成モデルを構築する．
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