| Project/Area Number |
23K25735
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| Project/Area Number (Other) |
23H01038 (2023)
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Multi-year Fund (2024)
Single-year Grants (2023) |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 10020:Educational psychology-related
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| Research Institution | Mukogawa Women's University |
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Principal Investigator |
河合 優年 武庫川女子大学, 教育総合研究所, 教授 (00144098)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田中 滋己 独立行政法人国立病院機構三重中央医療センター(臨床研究部), その他部局等, 研究員(移行) (90252345)
小川 昌宏 独立行政法人国立病院機構三重中央医療センター(臨床研究部), その他部局等, 臨床研究部長 (40332712)
小花和Wright 尚子 武庫川女子大学, 心理・社会福祉学部, 教授 (80249424)
玉井 航太 北海商科大学, 商学部, 准教授 (20710635)
竹島 克典 武庫川女子大学, 心理・社会福祉学部, 准教授 (50912185)
中山 留美子 奈良教育大学, 学校教育講座, 教授 (60555506)
難波 久美子 武庫川女子大学, 研究推進センター, 研究推進センター研究員 (40550827)
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| Project Period (FY) |
2024-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥12,480,000 (Direct Cost: ¥9,600,000、Indirect Cost: ¥2,880,000)
Fiscal Year 2025: ¥2,730,000 (Direct Cost: ¥2,100,000、Indirect Cost: ¥630,000)
Fiscal Year 2024: ¥4,810,000 (Direct Cost: ¥3,700,000、Indirect Cost: ¥1,110,000)
Fiscal Year 2023: ¥4,940,000 (Direct Cost: ¥3,800,000、Indirect Cost: ¥1,140,000)
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| Keywords | コホート研究 / 青年期 / 社会性の発達 / 質問票調査 / リモート面接 / 社会的行動の発達 / 発達のシステムモデル / 世代間伝達 / 共用データベース / コホート / Web調査 / オープンアクセス / データ共有 / 社会的行動 / 乳幼児期 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、2004年から始まった、誕生から青年期までのコホート研究の最終段階に当たるものである。本研究で、三重県と兵庫県において追跡している165組の親子の子ども全員が高等学校3年生を通過し、成人（18歳）に達することになる。今回の調査では、青年期及び高校卒業後の調査が主となる。生活リズムや学校適応、親子関係、友人関係といった調査を継続する。また、面接調査も実施することで、より具体的な情報を得ることができる。
これにより、誕生から成人までの一人ひとりの発達のコースをトレースすることが可能となり、要因の関係に時間差があるような因果的な行動出現を含めた、発達のコースの機構解明が可能となる。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、2004年から始まった、誕生から青年期までのコホート研究の最終段階に当たるものである。青年期の社会的行動がそれまでの環境要因や個体要因とどのように関係しているのかを解明し、広く子どもの社会的行動の発達機序を明らかにすることが目的である。
今回の研究では、進路決定を含めた、社会生活への時間展望、家庭内での進路決定に関する葛藤、大学進学を含めた社会的独立への意識、などが測定されている。家庭環境については、継続しているパネル部分と、子どもの自立に対する養育者の意識などの項目が加えられている。2024年度分の質問票調査の実施は順調で、すべて年度内に実施完了している。高校卒業後の調査（すくすくコホート三重）から導入しているwebによる回答については、利用は少数であるものの、隙間時間に回答できて良い、といったような感想が寄せられた。ただ、スマートフォンの画面では問題文を読みにくいという声もあり、改善の余地がある。また、2024年度は、希望者に対してリモート面接調査も実施された（武庫川チャイルドスタディ）。保護者のみ、協力者（子）のみの参加もあった。高校生活を謳歌している青年も、現在は学校に行けていないという青年もおり、それぞれの生活状況を伺うことができた。
2024年度は、British Psychological Society （Developmental Section）の学会大会において、ポスター発表を１報行った。また、日本発達心理学会においてもポスター発表を１報行った。
今年度は、データ収集に注力した。次年度、得られたデータをクリーニングし、データ接続と分析を続行していく。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
調査の実施自体は順調である。しかし、研究を遂行している主体であった武庫川女子大学子ども発達科学研究センターが、2024年度組織替えにより教育総合研究所子ども家庭部門になり、人員が削減された。そのため、調査の実施のみに注力せざるを得ず、最低限の分析と発表に終わった。次の研究につながるデータベース共用についての議論や、研究チーム内でのそれぞれの研究課題についての議論は十分行うことができなかった。PDCAサイクルを回すことにより、大学の状況に合わせた研究センター機能の維持を図ることが出来るように、アクションレベルでの微調整を行っている。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究推進に関しては、本研究の推進と、発達心理学全体に寄与するための長期追跡研究の継続という短期と長期を見据えた対応を考えている。2025年度は本研究課題の最終年度になる。青年期における社会的行動をメイン・アウトカムとし、エクスポージャーとしての子どもを取り巻く環境要因、個体要因との関係から社会的行動の発達過程を明らかにし、変化の機序を解明する、という大きな目的に向けて、これまで蓄積されたデータをビッグデータとして解析する方法を検討している。これについては、システム論を展開している海外の研究者との共同検討会を実施する。大学の組織体制の変更に対応するため、次の研究チームの構成を組みなおし、これまで２０年にわたって蓄積されたデータが四散しないようにし、我が国の発達研究に資するように努力する。本研究のまとめに関しては、研究チーム内での議論を加速する。そのために、臨床的な知見も豊富で、縦断研究のデータを用いた研究成果を挙げている研究者を新たにメンバーに迎える予定である。
また2025年度内に、調査協力者が全員18歳を迎え、成人となる。そのため、中学生・高校生データセットの完成と研究チーム内の共有を優先する。そして、高校卒業後の調査についても様々な可能性について議論をしていきたい。
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