Project/Area Number |
23K27529
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Project/Area Number (Other) |
23H02838 (2023)
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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Allocation Type | Multi-year Fund (2024) Single-year Grants (2023) |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 52030:Psychiatry-related
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Research Institution | Hiroshima University |
Principal Investigator |
岡本 泰昌 広島大学, 医系科学研究科(医), 教授 (70314763)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
岡田 剛 広島大学, 医系科学研究科(医), 特定教授 (10457286)
淵上 学 広島大学, 医系科学研究科(医), 講師 (40403571)
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Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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Project Status |
Declined (Fiscal Year 2024)
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Budget Amount *help |
¥18,850,000 (Direct Cost: ¥14,500,000、Indirect Cost: ¥4,350,000)
Fiscal Year 2025: ¥5,460,000 (Direct Cost: ¥4,200,000、Indirect Cost: ¥1,260,000)
Fiscal Year 2024: ¥5,850,000 (Direct Cost: ¥4,500,000、Indirect Cost: ¥1,350,000)
Fiscal Year 2023: ¥7,540,000 (Direct Cost: ¥5,800,000、Indirect Cost: ¥1,740,000)
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Keywords | うつ病 / アンへドニア / 神経回路異常 / 神経活動操作 |
Outline of Research at the Start |
近年、「アンへドニア」は報酬に対応する広範な脳機能の失調としての理解が深まり、様々な精神疾患の病態に関わる重要な機能ドメインとして注目されている。 本研究ではアンへドニアに着目し、ヒトとモデル動物を用いて双方向性に神経回路基盤の同定と検証を行い、アンへドニアを生じる神経回路のマクロな機能異常やそのミクロな神経基盤を解明する。 アンヘドニアの神経基盤を解明することは、「ポジティブ価システム」の失調を呈する種々の精神疾患の発症や再発のリスク軽減、重症度の軽減、または治療の奏功率や回復速度、難治性の改善、難治化予防などに寄与することが期待される。
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Outline of Annual Research Achievements |
課題1)ではうつ病患者を対象に安静時fMRIの測定とSnaith-Hamilton Pleasure Scale (SHAPS)によるアンヘドニアの評価を行い、側坐核、尾状核、淡蒼球などの領域をSeedとした機能的結合マップを作成し、説明変数をSHAPSの合計点、目的変数を安静時脳機能的結合にした回帰分析を行った。その際、性別、年齢を共変量とした。解析の結果、SHAPSのスコア(スコアが高いほどアンヘドニアが強い)は左側坐核と後帯状回/楔前部の機能的結合と有意な負の相関、両側の尾状核と右上前頭回/右中前頭回の機能的結合と有意な正の相関、右淡蒼球と右中側頭回/右上側頭回の機能的結合と有意な正の相関を示すことが明らかになった。 課題2)ではアンヘドニア症状を呈するうつ病モデルにおけるミクロな神経回路病態の解明を目的とし、うつ病モデルとして、ラットに慢性の回避不能ストレス(chronic unpredictable stress : CUS)を負荷した後に、ショ糖嗜好性試験(Sucrose preference test : SPT)にてアンヘドニア症状を評価した。CUSとSPTを用いたモデルでは、一律にCUSを負荷してもアンヘドニアを呈する個体は一部であり、臨床的なうつ病の発症形式と類似する妥当性の高いモデルである。 4週間のCUS付加によりCUSラット群はSham群と比べ体重増加の減弱を認めた、さらにCUSラット群の約30%でSPTにおけるショ糖嗜好性の低下を認めた。
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Research Progress Status |
翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
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