Project/Area Number |
23K27849
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Project/Area Number (Other) |
23H03159 (2023)
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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Allocation Type | Multi-year Fund (2024) Single-year Grants (2023) |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 58030:Hygiene and public health-related: excluding laboratory approach
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Research Institution | National Institute for Environmental Studies |
Principal Investigator |
龍田 希 国立研究開発法人国立環境研究所, 環境リスク・健康領域, 主任研究員 (40547709)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
仲井 邦彦 東海学園大学, スポーツ健康科学部, 教授 (00291336)
大田 千晴 東北大学, 医学系研究科, 教授 (00733106)
川端 輝江 女子栄養大学, 栄養学部, 教授 (80190932)
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Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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Budget Amount *help |
¥18,590,000 (Direct Cost: ¥14,300,000、Indirect Cost: ¥4,290,000)
Fiscal Year 2026: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
Fiscal Year 2025: ¥5,720,000 (Direct Cost: ¥4,400,000、Indirect Cost: ¥1,320,000)
Fiscal Year 2024: ¥6,890,000 (Direct Cost: ¥5,300,000、Indirect Cost: ¥1,590,000)
Fiscal Year 2023: ¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
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Keywords | 不飽和脂肪酸 / 子どもの発達 / IQ |
Outline of Research at the Start |
欧米の先行研究により、妊娠期におけるオメガ3系多価不飽和脂肪酸(PUFA)摂取が出生児のIQ向上に関与すると報告されているが、その長期的な影響に関するエビデンスは少ない。妊娠期のPUFA摂取と児童期のIQとの関連性を明らかにする。環境省が進めるエコチル調査の中で、妊娠期におけるPUFA摂取が出生児の発達におよぼす影響を検証することを目的とし、独自に1,505組の母子の追跡を継続しており、妊娠期母体血・臍帯血・母乳の脂肪酸分析を完了している。10-11歳児を対象に知能検査を実施し、妊娠期PUFAとの関連性を検証する。
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Outline of Annual Research Achievements |
欧米の先行研究により、妊娠期におけるオメガ3系多価不飽和脂肪酸(PUFA)摂取が出生児の知能指数(IQ)向上に関与すると報告されているが、その長期的な影響に関するエビデンスは少ない。我が国は、PUFAの主な摂取源とされる魚を多食する食文化を有するため、欧米人と比較するとPUFAのレベルが高い。そこで、妊娠期におけるPUFA摂取と児童期のIQとの関連性を明らかにする。 申請者らは、環境省が進めるエコチル調査の中で、妊娠期におけるPUFA摂取が出生児の発達におよぼす影響を検証することを目的とし、独自に1,505組の母子の追跡を継続しており、妊娠期母体血・臍帯血・母乳の脂肪酸分析をすでに完了している。さらに、児が7ヶ月、42ヶ月(3歳半)の時に児の発達に関するデータを蓄積してきた。 2023年度はこれまでに収集したデータの整理を進めるとともに、対象児が10歳児に知能検査(WISC-IV)の検査者を育成し、検査を実施しデータを蓄積した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
主任研究員である龍田が2023年8月に所属機関を変更したため、児が10-11歳になる2023-2025年に調査を実施し、2026年にデータ解析及び総括する計画であったが、10歳の誕生日で調査を実施することが難しくなり、調査の実施時期が遅れている。 調査実施期間である残りの2年間でそれをキャッチアップすることと、これまでに収集しているデータ解析および論文化を進める計画である。
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Strategy for Future Research Activity |
大きく2点を検討している。 1)これまでに収集しているデータの論文化を進めること、2)知能検査を進めていくことである。参加率が低下している点が課題であるがその点についても対策を検討しながら進めていきたい。
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