| Project/Area Number |
24320117
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Partial Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Research Field |
Historical studies in general
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
大橋 厚子 名古屋大学, 国際開発研究科, 教授 (80311710)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
脇村 孝平 大阪市立大学, 経済学研究科(研究院), 教授 (30230931)
菅谷 成子 愛媛大学, 法文学部, 教授 (90202126)
藤田 加代子 立命館アジア太平洋大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (90454983)
菅原 由美 大阪大学, 言語文化研究科(研究院), 准教授 (80376821)
斉藤 照子 (斎藤 照子) 東京外国語大学, その他部局等, 名誉教授 (70162211)
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| Project Period (FY) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| Project Status |
Discontinued (Fiscal Year 2014)
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| Budget Amount *help |
¥16,640,000 (Direct Cost: ¥12,800,000、Indirect Cost: ¥3,840,000)
Fiscal Year 2014: ¥5,980,000 (Direct Cost: ¥4,600,000、Indirect Cost: ¥1,380,000)
Fiscal Year 2013: ¥4,810,000 (Direct Cost: ¥3,700,000、Indirect Cost: ¥1,110,000)
Fiscal Year 2012: ¥5,850,000 (Direct Cost: ¥4,500,000、Indirect Cost: ¥1,350,000)
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| Keywords | ユーラシア東南部 / 19世紀前半 / 国際交易 / 貨幣制度 / デフレーション / １９世紀前半 / 農業不況 / ユーラシア島南部 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、2012年度からのほぼ三年間に、個々人の研究活動を基盤としつつ、三回の国内研究集会と三回の国際ワークショップを開催することで、共通認識を形成することに努めてきた。
こうした過程を通じて、主題である19世紀前半のユーラシア大陸東南部（東南アジアを中心に、南アジアおよび東アジアを視野に入れた広域の関係性）における経済状況（実体経済と貨幣経済の交錯）の理解は深まってきたと考えている。以下、ポイントを略述する。第一に、当該時期にこの地域の経済は、インドおよび中国との間で行われた貿易から多大の影響を受けていたという点。第二に、19世紀後半に関するイギリスによる覇権の歴史像を、19世紀前半に持ち込むことは妥当ではなく、オランダ、スペイン、アメリカなどの影響も考慮に入れたウエスタン・インパクトを考える必要があるという点。第三に、19世紀前半（特に、第二四半世紀）を特徴づけるデフレの問題を考察することの重要性。なお、三点目であるが、このデフレ問題は、実体経済および貨幣経済の両側面から、検討された。特に、貨幣経済的な側面からの研究は、本プロジェクトの強みであり、上記国際ワークショップで招いた海外からの研究者（フォン・グラーン、イルゴイン）の研究と合わせて、貨幣供給および貨幣需要の両方の要因からバランス良く論じられている。
本研究の成果は、2015年度に京都で開催される世界経済史会議におけるセッション（‘Deflation, money and commodities: Maritime Asia and its linkages to the Americas in the first half of the 19th century’）で発表される予定となっている。また、和文論集の刊行も予定されているが、こちらの方は2016年度以降に持ち越されることになろう。
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| Research Progress Status |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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