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インドネシア・ムラピ山における復興型資源利用システムが鳥類相の回復に果たす機能

Research Project

Project/Area Number 24710284
Research Category

Grant-in-Aid for Young Scientists (B)

Allocation TypeMulti-year Fund
Research Field Area studies
Research InstitutionKyoto University

Principal Investigator

嶋村 美和  京都大学, 東南アジア研究所, 特任研究員 (10624231)

Project Period (FY) 2012
Project Status Discontinued (Fiscal Year 2012)
Budget Amount *help
¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000)
Fiscal Year 2013: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2012: ¥3,120,000 (Direct Cost: ¥2,400,000、Indirect Cost: ¥720,000)
Keywords自然災害 / 生態系回復 / 復興 / 鳥類相 / 資源利用 / モニタリング
Research Abstract

本研究の目的は、噴火を繰り返すインドネシア・ムラピ山周辺の村落を対象に、住民生活の復興過程における自然へのはたらきかけが、生態系の回復に果たす役割を明らかにすることである。具体的には火山噴火の被害程度が異なる複数集落を対象に、生業活動の再開や変異性が、鳥類相の回復に与える影響を検討する。
噴火後一年目の集落で調査を行った結果(1)噴火被害力軽度の集落では、従来の耕作活動が早期に再開されること、(2)噴火被害が重度の集落では耕作可能な七地がないために、住民は生業活動の多様化によって対応していることが明らかになった。
耕作活動がみられた集落では最も多くの鳥類種が記録された爪耕作ができない集落では数種が記録されただけであった。しかしながら、噴火被害が重度で耕作ができない集落においても住民による枯死木や石の採集・販売や、自然斜面や起伏地に生え出したイネ科草本の定期的な飼料利用は、植生更新を促し、回復初期にみられる鳥類の生息地を形成していたまた、鳥類の食性や繁殖の特性の違いが、噴火被害後に回復する順番と関係していることがわかった。
さらに、集落間で鳥類相の類似度を比較した結果種構成には、村落の標高や村落間の距離といった地理的要因よりも、被害の程度や住民の生業活動の違いが影響していることが示唆された。
これらの結果から、住民生業が鳥類相の回復に果たす役割を部分的には把握できたが住民の生業活動が災害地の生態系の回復に果たす役割を検証するためには、中・長期的な継続調査が要される。

Report

(1 results)
  • 2012 Annual Research Report
  • Research Products

    (1 results)

All 2012

All Presentation (1 results)

  • [Presentation] 噴火災害の被災地における鳥類相の回復過程-インドネシア・ムラピ山の事例-2012

    • Author(s)
      片岡美和、Dewi M. Prawiradliaga
    • Organizer
      第22回日本熱帯生態学会年次大会(横浜)
    • Place of Presentation
      横浜国立大学常盤台キャンパス
    • Year and Date
      2012-06-16
    • Related Report
      2012 Annual Research Report

URL: 

Published: 2013-05-31   Modified: 2019-07-29  

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