在宅移行期のシームレスケアに向けた病棟看護師と訪問看護師の協働のガイドライン

Research Project

Project/Area Number	24792586
Research Category	Grant-in-Aid for Young Scientists (B)
Allocation Type	Multi-year Fund
Research Field	Community health/Gerontological nurisng
Research Institution	University of Kochi
Principal Investigator	潮由美子高知県立大学, 看護学部, 助教 (30612337)
Project Period (FY)	2012-04-01 – 2014-03-31
Project Status	Discontinued (Fiscal Year 2012)
Budget Amount *help	¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000) Fiscal Year 2014: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000) Fiscal Year 2013: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000) Fiscal Year 2012: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Keywords	在宅移行期 / 協働
Research Abstract	平成25年度は、1.ガイドライン（案）の作成、2.ガイドライン（案）の洗練化、3.ガイドライン（案）の再洗練化を計画した。 1.ガイドライン（案）の作成計画では、研究者が修士論文で取り組み、平成24年度に学会誌へ投稿した研究「在宅移行期における訪問看護師が取り組む病棟看護師との協働」と結果を統合し、ガイドライン（案）を作成する予定であった。平成24年度のフィールド調査をもとに、近隣県の対象者を中心にアクセスした。結果、訪問看護師と実際に協働しているのは、地域医療連携室における退院調整看護師が窓口となっており、病棟看護師が訪問看護師と協働した事例に関するデータが十分に得られなかった。よって、1.ガイドライン（案）の作成、および2.ガイドライン（案）の洗練化、3.ガイドライン（案）の再洗練化の進行にやや遅れがみられている。研究者の所属の異動に伴い本研究は廃止となるが、今後はさらに対象者数確保のためにフィールド調査のさらなる実施と、アクセスが必要と考える。また近年、退院調整看護師による訪問看護師との協働が主流となりつつある。さらに、在宅看護に関する学会や文献によると、訪問看護師は外来看護師との協働も積極的に取り組み始めているとの報告もある。これらのことから、退院調整看護師と訪問看護師との協働、あるいは外来看護師と訪問看護師との協働をテーマにした研究も検討していく必要があり、さらに文献検討を重ねていく必要があると考える。