| Project/Area Number |
24K00412
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
| Section | 一般 |
| Review Section |
Basic Section 09040:Education on school subjects and primary/secondary education-related
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| Research Institution | Gunma University |
Principal Investigator |
伊藤 賢一 群馬大学, 情報学部, 教授 (80293497)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
照山 絢子 筑波大学, 図書館情報メディア系, 准教授 (10745590)
原 陽一郎 筑紫女学園大学, 人間科学部, 教授 (30342372)
船木 昭夫 青森大学, 社会学部, 教授 (40347828)
友納 艶花 九州女子大学, 人間科学部, 教授 (40645553)
川島 芳昭 宇都宮大学, 共同教育学部, 教授 (70282374)
田村 晴香 名古屋大学, 医学系研究科(保健), 学振特別研究員(DC) (90849944)
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| Project Period (FY) |
2024-04-01 – 2028-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥15,600,000 (Direct Cost: ¥12,000,000、Indirect Cost: ¥3,600,000)
Fiscal Year 2027: ¥3,250,000 (Direct Cost: ¥2,500,000、Indirect Cost: ¥750,000)
Fiscal Year 2026: ¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000)
Fiscal Year 2025: ¥3,510,000 (Direct Cost: ¥2,700,000、Indirect Cost: ¥810,000)
Fiscal Year 2024: ¥5,460,000 (Direct Cost: ¥4,200,000、Indirect Cost: ¥1,260,000)
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| Keywords | 青少年 / 不健全なインターネット使用 / 健康被害 / 啓発カリキュラム / 不健全なインターネット利用 / 啓発プログラム / 大規模調査 / 追跡調査 |
| Outline of Research at the Start |
最近,教育現場でのデジタル・トランスフォーメーションが急速に進行しつつある。教育のデジタル化には光の面だけでなく影の面もあり,ネット依存・ゲーム行動症といったリスクや,長時間のスクリーンタイムが心身の発達へおよぼすさまざまな悪影響が指摘されている。本研究は青少年の不健全なインターネット利用によって引き起こされる教育的・社会的諸問題の発生メカニズムを,横断的・縦断的な量的調査とインタビューやヒアリング等の質的調査によって解明するとともに,これからの時代を支えていく青少年たちがデジタル機器を健全に使いこなしていくための長期的・継続的な啓発プログラムを開発・検証するものである。
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究計画書に記載していた事業は、①ネット利用実態と健康状態に関する横断型大規模調査、②啓発プログラムの開発と啓発効果の測定を組み込んだ縦断型追跡調査、③関係者・関係機関へのヒアリング調査、④結果の公表、である。 ①については、類似の問題意識に基づいた調査が他にも見られるようになってきたことから、調査方法や項目を再検討してよりインパクトの大きい調査になるように調査方法を変更することとした。 ②については、群馬県中之条町との連携に基づく出前授業とアンケート調査を継続しつつ、中之条町ならびに中之条町教育委員会と研究代表者の研究室との協定を再度締結することとし、2025年1月16日に締結式と記者会見を行った(『朝日新聞』群馬版1月21日、『上毛新聞』3月30日、桐生タイムス「みんなの学校新聞」3月1日)。2024年度は本格的な調査の準備段階として予備的調査を行い、2025年度から啓発のための出前授業と縦断型追跡調査を本格的に実施する予定である。 ③についてはさまざまな方面でのヒアリング調査を模索しているが、特に大阪教育文化センターに対する調査で大きな成果が得られた。欧米諸国での未成年のSNS使用に対する法規制の動きや、北欧諸国での教育の脱デジタル・アナログ回帰の傾向、子どもたちのデジタル機器使用に関するユネスコの報告書について詳細なデータが得られた。その内容は関係者だけでなく広く社会に発信する価値があることから、当初計画では次年度以降に予定していた④を前倒しし、一般市民も参加可能なオープンなオンライン勉強会を4回開催した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究計画を再検討したため当初計画よりもやや遅れている部分もあるが、予想以上に進展した部分もある。2024年5月19日に、東京・秋葉原に会場を設け、研究分担者・研究協力者が参加して(一部はオンライン参加)研究打合せを行い研究計画を再検討した。その後もオンラインでの検討会を、7月26日、9月22日、3月22日に実施している。 ①の横断型大規模調査は、研究計画策定時には多くなかった類似の調査がみられるようになってきたため、独自性をより強く主張できる調査を模索することとし、実査は次年度に先送りすることとした。このうち、未就学児対象の調査については分担者と関係のある幼稚園・保育園・子ども園を中心に計画中で、小中高生については協力自治体・教育委員会と協議しながら当初計画よりも対象を絞り込んだ形での実施を考えている。当初計画にはなかった新しい調査として、養護教諭を対象としたアンケート調査を計画しているが、実査は2025年度に行うこととした。 ②の縦断型追跡調査については、以前より連携している群馬県中之条町・同町教育委員会と協議を重ね、上述のように連携協定を再締結して次年度以降の継続調査の準備を進めている。本研究のテーマは子どものデジタル機器の長時間使用による健康への影響であるが、先方からはSNS利用リスクについても出前授業に盛りこむように要望があり、調整を進めている。 ③のヒアリング調査は、大阪教育文化センターに対する調査で貴重な発見があったため、この成果を還元すべく、上述のように④結果の公表を前倒しして、年度内に4回のオープンな勉強会を開催した(9月28日、12月1日、1月26日、3月30日)。
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| Strategy for Future Research Activity |
①の横断型大規模調査については、2025年度に未就学児、小中高生、養護教諭の3種類の調査を実施する予定で、研究倫理審査を受ける準備を進めている。本格的な分析や結果の公表は次年度以降となるが、単純集計と簡単な報告は今年度内にできると想定している。 ②の縦断型追跡調査については、中之条町・同教育委員会との連携協定に基づいて、前期(6月~7月)と後期(11月~12月)の二度に分けて出前授業とアンケート調査を実施する予定である。 ③のヒアリング調査については、①と関連して養護教諭に対する調査を計画しており、研究倫理審査を経た後、6月~8月に実施し、9月以降に分析を行う予定である。また、大阪教育文化センターとは引き続き勉強会を開催する予定である。 ④の結果の公表について、ヒアリング調査の成果であるオープンな勉強会は、6月1日に一回目を開催し、秋以降にも継続して実施する予定である。また、研究分担者・研究協力者が、(海外を含む)関係学会等での研究報告や論文公表をする予定である。
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