| Project/Area Number |
24K02727
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58050:Fundamental of nursing-related
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| Research Institution | Seisen Jogakuin College |
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Principal Investigator |
舟島 なをみ 清泉女学院大学, 看護学部, 教授 (00229098)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中山 登志子 千葉大学, 大学院看護学研究院, 教授 (60415560)
植田 満美子 千葉大学, 大学院看護学研究院, 助手 (70827063)
山下 暢子 群馬県立県民健康科学大学, 看護学部, 教授 (30279632)
金谷 悦子 群馬県立県民健康科学大学, 看護学部, 准教授 (30289813)
上國料 美香 東京医療保健大学, 看護学部, 教授 (10632200)
横山 京子 群馬県立県民健康科学大学, 看護学部, 教授 (80341973)
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| Project Period (FY) |
2024-04-01 – 2029-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥15,860,000 (Direct Cost: ¥12,200,000、Indirect Cost: ¥3,660,000)
Fiscal Year 2028: ¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000)
Fiscal Year 2027: ¥2,470,000 (Direct Cost: ¥1,900,000、Indirect Cost: ¥570,000)
Fiscal Year 2026: ¥4,940,000 (Direct Cost: ¥3,800,000、Indirect Cost: ¥1,140,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2024: ¥3,250,000 (Direct Cost: ¥2,500,000、Indirect Cost: ¥750,000)
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| Keywords | 組織診断 / 働きやすさ / 訪問看護ステーション / 介護医療院 / 看護専門学校 / 尺度開発 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、看護職者が就業する組織を「働きやすさ」の観点から診断し、診断結果に基づき看護職者自身の力で職場環境を改善できる「看護における組織の働きやすさ診断システム」の開発を目的とし、その研究目的達成に向け、まず、質的帰納的研究により３種類の組織（訪問看護ステーション、介護医療院、看護専門学校）に就業する看護職者の「働きやすさ」を決定づける基準を解明する。次に、解明した基準を活用し「職場の働きやすさ診断尺度」３種類を開発する。また、働きやすさ診断尺度の測定結果に基づく診断のガイド、診断結果に基づく職場改善モデルを構築し、その有効性を検証し、これらをシステムとして統合、実用化に向けて成文化する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
2024年度は、看護における組織の「働きやすさ」診断システムの開発に向けて、システムに不可欠な尺度開発の基盤となる３組織(訪問看護ステーション、介護医療院、看護専門学校)、各組織に所属する看護職者の「働きやすさ」を決定づける基準解明に必要十分なデータを収集するために次に示す質問紙調査を実施した。
全国1600の訪問看護ステーションに研究協力依頼の往復はがきを送付し、研究協力に同意の得られた280訪問看護ステーションに所属する訪問看護師にパイロットスタディにより必要なデータを収集できると確認した質問紙を620部配布した。その結果、393部の質問紙を回収できた。また、全国792の介護医療院に研究協力依頼の往復はがきを送付し、研究協力に同意の得られた152のうち84の介護医療院に所属する看護師にパイロットスタディにより必要なデータを収集できると確認した質問紙を609部配布した。その結果、318部の質問紙を回収できた。さらに、全国210校の看護専門学校に研究協力依頼の往復はがきを送付し、研究協力に同意の得られた112校の看護専門学校に所属する専任教員にパイロットスタディにより必要なデータを収集できると確認した質問紙を296部配布した。その結果、パイロットスタディ93部を含む270部の質問紙を回収できた。
現在、Breleson,B.の方法を参考にした看護教育学における内容分析を用い、訪問看護ステーションに就業するスタッフ看護師、介護医療院に就業するスタッフ看護師、看護専門学校に就業する専任教員の「働きやすさ」を決定づける基準の解明に向け、上記により回収できた質問紙の自由回答式質問への回答を質的帰納的に分析中である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
2024年度目標としていた３組織に所属する看護職者の「働きやすさ」を決定づける基準の解明に必要なデータの目標数を３組織ともに収集できた。また、既に３組織に就業する看護職者の「働きやすさ」を決定づける基準の解明に向け、収集したデータの質的帰納的分析を始めており、2025年度と2026年度の目標である３組織に所属する各々の看護職者の「働きやすさ」を決定づける基準の解明と解明した基準に基づく職場の働きやすさ診断尺度の質問項目作成に向け、当初の計画以上に進展している。
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| Strategy for Future Research Activity |
2025年度中に、訪問看護ステーションに就業するスタッフ看護師、介護医療院に就業するスタッフ看護師、看護専門学校に就業する専任教員の働きやすさを決定づける基準解明に向け、自由回答式質問への回答の質的帰納的分析を終え、解明した各々の働きやすさを決定づける基準の信頼性を確認する。また、３組織のうち最も速やかに働きやすさを決定づける基準解明が進行した組織の働きやすさの基準に基づき、職場の働きやすさ診断尺度の質問項目を作成する。さらに、診断尺度の信頼性と妥当性の確認に向けた調査準備を行う。
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