明治初期における技術教育の原型

• Project/Area Number: 24K05660
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 09010:Education-related
• Research Institution: Mie University
• Principal Investigator: 和田 正法 三重大学, 教育推進・学生支援機構, 准教授 (10724990)
• Project Period (FY): 2024-04-01 – 2028-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2024)
• Budget Amount: ¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000); Fiscal Year 2027: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000); Fiscal Year 2026: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000); Fiscal Year 2025: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000); Fiscal Year 2024: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
• Keywords: 修技校 / 技術教育 / 工部省 / 技術教育史 / 工部大学校

Outline of Research at the Start

本申請に基づく研究の主題は、明治初年に明治政府が速成技術教育を行った修技校である。修技校は工学寮・工部大学校のいわば前史であり、日本の技術教育の源流にあたる。しかしながら、史料が不足していることが原因で、これまで極めて断片的にしか扱われてこなかった。本研究では、公式記録や関係者の回想といった種々の資料をあらためて精査し、修技校の全容解明に挑む。本研究「明治初期における技術教育の原型」の成果は、修技校という一つの教育制度の歴史を解明して技術教育史の空白を埋めるにとどまらず、日本の技術思想史や教育思想史、教育制度史、海外交流史といった、周辺分野にも大きな刺激を与えるであろう。

Outline of Annual Research Achievements

本年度は、日本の技術教育の源流をさぐるための、基本的資料を精査する作業を遂行した。前研究課題との関連で、2024年5月に論文「工学寮小学校をめぐる工部省の構想と実際」を発表し、研究の地歩を固めることができた。ここで明らかになった課題に、史料の解釈がある。たとえば、工学寮にまつわる「小学」は、構想と実施状況が異なっており、工部卿伊藤博文による太政官への予算申請の背景も、正確な史料の読解がなければ理解が困難であった。このことから、本研究を遂行するうえで最も基本的な資料である『工部省沿革報告』（1889）や『旧工部大学校史料』（1931）さえも、単に記述を羅列して報告するだけでは、史実を見落とす恐れがあることが分かった。具体的には、『工部省沿革報告』では、本研究が行うような（たとえば技術教育といった）テーマによって編纂されておらず、部局ごとの報告となっている（編纂者の視点からしか編纂されていない）ために、全体像の把握が難しく、研究への利用においては見落としがありえる。これまで基本的な資料として利用されてきたものでさえ、あらためて利用するために、準備に時間を要することになった。この作業は、研究代表者も丹念に行ったことがなかったため、想定よりも多くの時間を費やすことになった。結果的に、本年度中の成果を公表することができなかったものの、今後、順次成果を公表していく予定である。言い換えると、基本的資料の解読によって、従来の理解とは異なる解釈を提示できる可能性を見出すことができたことが本年度の成果である。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

前研究課題との関連で、2024年5月に論文「工学寮小学校をめぐる工部省の構想と実際」を発表したため、一見、予定通りに進んでいるようであるが、研究実績の概要でも示したように、実際には、研究準備としての資料の読解に予想以上に時間と労力を要した。当初の計画では、次年度中に国際学会における報告を行うことを予定していたが、本年度中の申請に無理が生じたため、この実施は見送らざるを得なかった。作業そのものは堅実に進めているとはいえ、今年度中の成果を公表することができていないために、やや遅れていると判断した。

Strategy for Future Research Activity

本研究を遂行するうえでの史料の不足は想定されていたことではあるが、当初の構想よりも、基本資料の正確な把握に時間と労力がかかっている。ただし、この作業は本研究を遂行するうえで欠かすことができないため、現実的には本年度中に行ったことと同様の作業を次年度も継続することになる。