超音波検査を併用した”医療専門職参加型の学校運動器検診モデル”に関する検討

• Project/Area Number: 24K05784
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 09030:Childhood and nursery/pre-school education-related
• Research Institution: Akita University
• Principal Investigator: 大高 麻衣子 秋田大学, 医学系研究科, 教授 (50465803)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 本郷 道生 秋田大学, 医学系研究科, 教授 (50375250) ; 齊藤 明 秋田大学, 医学系研究科, 准教授 (90591751)
• Project Period (FY): 2024-04-01 – 2027-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2024)
• Budget Amount: ¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000); Fiscal Year 2026: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000); Fiscal Year 2025: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000); Fiscal Year 2024: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
• Keywords: 成長期 / 運動器 / 運動器障害 / 超音波検査 / 医療専門職 / 学校運動器検診

Outline of Research at the Start

子どもの運動器は成長発達段階にあり、骨端線閉鎖前に運動器障害を起こしやすい。そこで2016年度より、小学1年生～高校3年生の全児童・生徒を対象に、学校運動器検診が導入されている。しかし、時間や費用の制約から、問診票を中心とした検診となっており、効果的な検診につながっていない。よって、本研究では骨端線閉鎖前の成長スパート時期の子どもを対象に、学校運動器検診の一次検診として看護師、理学療法士による運動機能チェック、臨床検査技師による超音波検査を行い、その結果を整形外科医に判定してもらう新しい運動器検診モデルを構築する。この検診方法の有効性を評価し、よりよい学校運動器検診のあり方を検討する。

Outline of Annual Research Achievements

子どもの運動器は成長発達段階にあり、骨端線閉鎖前に運動器障害を起こしやすい。近年では、この時期の運動のし過ぎに加え、運動不足による運動機能の低下が運動器障害の増加につながっていることが問題となっている。このような背景から、2016年度より、小学1年生～高校3年生の全児童・生徒を対象に、学校運動器検診が導入されている。しかし、時間や費用の制約から、保護者による骨・関節のチェックなど、問診票を中心とした検診となっており、学校保健統計調査結果の結果をみると、運動器障害の被患率は、整形外科医が実施した先行調査結果に比較して低く、効果的な検診につながっていないことが推察される。よって、本研究では骨端線閉鎖前の成長スパート時期の子どもを対象に、学校運動器検診の一次検診として看護師、理学療法士による運動機能チェック、臨床検査技師による超音波検査を行い、その結果を整形外科医に判定してもらう新しい運動器検診モデルを構築する。この検診方法の有効性を評価し、よりよい学校運動器検診のあり方を検討することを目的とした。
2024年度は、県内の小中学校の運動器検診の状況について、学校の教頭、養護教諭と面談、打合せを行い、使用している問診票や、子どもと保護者によるチェックの状況、児童・生徒の運動器障害の状況等について具体的な情報収集を行い、実際の調査に向けた課題点等について共有した。また、研究分担者や研究協力者である超音波検査を専門としている検査技師と先行調査の状況や成長期の運動器の超音波画像の分析方法等、今後の調査に向けて意見交換を行った。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

対象予定校の選定、情報収集、打合せは実施したが、実際の調査をまだ行っていないため、当初の計画よりやや遅れている。対象予定校の管理者の変更や、職場の同僚の体調不良等による研究時間の確保の困難等が重なった。

Strategy for Future Research Activity

2025年度は具体的な調査計画を立案し、調査を実施してデータ収集、分析を行う。研究時間の確保に向けて、教育など他の業務も含め、全体のエフォートのバランスを見直し、調整を行う予定である。