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高校情報科教員の持続的な実践的授業力向上を目指したコミュニティ環境の構築と検証

Research Project

Project/Area Number 24K06227
Research Category

Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

Allocation TypeMulti-year Fund
Section一般
Review Section Basic Section 09070:Educational technology-related
Research InstitutionAriake National College of Technology

Principal Investigator

尋木 信一  有明工業高等専門学校, 創造工学科, 教授 (00353342)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 山口 真之介  九州工業大学, 学習教育センター, 助教 (00380733)
山田 雅之  九州工業大学, 教養教育院, 教授 (10610206)
大西 淑雅  九州工業大学, 情報基盤センター, 准教授 (50213806)
浅羽 修丈  北九州市立大学, 基盤教育センター, 教授 (50458105)
西野 和典  太成学院大学, 経営学部, 教授 (70330157)
Project Period (FY) 2024-04-01 – 2027-03-31
Project Status Granted (Fiscal Year 2024)
Budget Amount *help
¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000)
Fiscal Year 2026: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Keywords高等学校情報科 / 授業設計支援システム / 教員養成課程 / 情報科教員 / 教員研修 / 研修方法
Outline of Research at the Start

改訂された学習指導要領のもと,高校情報科の学習内容が高度化され,2022年度より授業が開始されているが,情報科の専門教員は少なく,授業に不安を抱える情報科教員が多い。
そこで本研究では,①研修が必要な情報科教員向けに,遠隔から実践的かつ継続的な研修を受けられる授業設計支援環境を提供すること,②学習指導案,教材,及び授業動画などを,学習目標毎,授業展開毎などの細分化された情報で検索・参照・分析が可能なコンテンツ共有環境を構築し,教員間連携コミュニティの形成を支援することの2つを目的としたオンラインシステムの構築を目指す。

Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は,情報科教員の授業力向上のための環境を構築することである。そのために,今年度はステップ1として,(1)授業設計支援機能の開発,(2)学習指導案や教材等の制作,(3)メタ情報の検討を計画し,研究協力者を含めた共同研究者全体打ち合わせを4回実施(ただし,個別グループの打ち合わせは除く)した。
(1)については,おおよその仕様が決定した。しかし,システム開発が遅れたことにより,研究実施計画で予定していた新機能の実装まではできなかった。
(2)については,学習指導要領解説掲載「コンピュータとプログラミング」項目に含まれるコンピュータの仕組みに関する教材を新たに開発した。本教材は,Excel上で動作し,コンピュータの各構成要素が表示され,プログラムの実行過程での構成要素間のやり取りが視覚化される。本教材の評価を行うために,対象者が高校生ではないが本単元を学習中の学生を対象に,40名ほどに対して使用後のアンケート調査を実施し,概ね良い評価が得られた。この結果は,日本情報科教育学会第23回研究会にて報告している。さらに,初めて実施された大学入学共通テスト「情報I」に関する考察を行い,日本情報科教育学会九州・中国・四国支部第23回研究会にて報告した。また,学習指導案や教材などのコンテンツをシステムへ登録してもらい,収集されたコンテンツの分析(例えば,よく引用されている指導案や教材など)を行う計画であったが,システム開発の遅れにより実施できなかったため,研究協力者等からのコンテンツ収集はできなかった。
(3)については,先行研究をもとに,授業設計支援や授業改善活動に有効と思われる情報(例えば,学習指導要領のキーワード,授業展開の順序など)を検討し,抽出した。このメタ情報をもとに,今後,システムの改修を行なっていく予定である。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

研究実施計画に示す通り,本年度は研究活動初年度で,(1)授業設計支援機能の開発,(2)学習指導案や教材等の制作,(3)メタ情報の検討を計画していた。このうち,(2)については電子教材を開発し,簡易的ではあるが実証実験を行なって,その成果を関連学会の研究会にて報告した。また,(3)については概ね検討が進んだので,(2),(3)に関してはある程度計画通りに順調に研究を進めることができたと考える。
しかし,(1)については,うまくシステム開発担当との連携がいかず,こちらの意図した内容と実装可能性との開き,想定した開発時間と実際に構築するために必要な時間などのズレが生じ,本研究の要となる電子システムの準備が整わなかった。これによって,(1)で計画していた新機能の検討とシステムへの実装に関しては,今年度は新機能の検討のみで終わり,新機能の実装まではできていない。また,(2)で計画していたコンテンツの収集(システムへの登録)が,システムの不動作により実現できていない。

以上のことから,当初の研究実施計画より,少し遅れている。ただし,電子システムはプロトタイプ版として現在は動作しており,新機能の実装はこれからであるが,コンテンツ収集についてはおおよそ準備が整っている。このように,システム開発の遅れ問題は既に解消したので,今後遅れを取り戻すことができると考える。

なお,予算計画に関して変更点が生じた。当初,電子システム運用に必要なレンタルサーバ代の契約を研究代表者である私が行う計画で予算計上を行なっていた。しかし,別所属の研究分担者で行なった方が,管理・運営上,効率が良いことがわかったため,年度途中でレンタルサーバ代を該当の分担者へ移管した。このサーバ代は年間契約であるため,次年度の予算からはこの分も見積もって当該分担者へ配分する。

Strategy for Future Research Activity

研究遅延の原因となっていたシステム開発の遅れに関する問題点が既に解決しており,今後は順調に進められることから,当初の計画からの変更点として,まずはシステムの本格的な運用をスタートさせることを最優先に行う。これが実現できれば,研究協力者によるオンラインでのコンテンツ登録が可能となるので,コンテンツの収集が進み,次の展開である分析へとつながる。
次に,当初ステップ2として計画していた(1)情報共有支援機能の設計・開発,(2)コンテンツの分析手法の検討,(3)システム試用による評価を行なっていく予定である。
昨年度同様,研究分担者とは所属がバラバラであるため,オンラインを活用して打ち合わせを定期的に行い,情報共有しながら各担当でそれぞれ進めていく計画である。また,同じ所属学会の学会や研究会に参加する機会を有効に活用して,対面での会議も数回は実施する予定である。1年間の成果は,関連学会にて報告する予定である。

Report

(1 results)
  • 2024 Research-status Report
  • Research Products

    (2 results)

All 2024

All Presentation (2 results)

  • [Presentation] 2025年度大学入学共通テスト「情報I」におけるプログラミングの問題に関する考察2024

    • Author(s)
      尋木信一
    • Organizer
      日本情報科教育学会九州・中国・四国支部第23回研究会報告書
    • Related Report
      2024 Research-status Report
  • [Presentation] ICTを活用した電子教材の開発 ‐コンピュータの構成と動作に関する学習教材‐2024

    • Author(s)
      德永 篤朗, 尋木 信一
    • Organizer
      日本情報科教育学会第23回研究会報告書
    • Related Report
      2024 Research-status Report

URL: 

Published: 2024-04-05   Modified: 2025-12-26  

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