| Project/Area Number |
24K06568
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 10030:Clinical psychology-related
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| Research Institution | Joetsu University of Education |
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Principal Investigator |
大宮 宗一郎 上越教育大学, 大学院学校教育研究科, 講師 (50729283)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
菊地 創 松蔭大学, 公私立大学の部局等, 講師 (90965352)
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| Project Period (FY) |
2024-04-01 – 2028-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000)
Fiscal Year 2027: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2026: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
Fiscal Year 2025: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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| Keywords | 薬物依存 / 家族としての回復 / 当事者の回復 / 家族の回復 |
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| Outline of Research at the Start |
薬物問題の援助においては、本人と家族を分けて考えることが原則とされているため、研究においても本人と家族を分けて行われてきた背景があり、薬物問題によって本人と家族が分断された状態が続いている。そこで、本研究では、家族の再統合に向けた「家族としての回復」を望む本人と家族の臨床的な特徴を整理した上で、本人と家族の「家族としての回復」についての支援ニーズに加えて「家族としての回復」の意義やそのプロセスを明らかにし、「家族としての回復」のモデルを作成することを目的とする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
学内倫理審査委員会での承認を得た後、アディクション問題の当事者を対象にアンケート調査を実施した。関東県内のAダルクの協力のもと70施設にアンケート調査への協力を呼びかけ55施設、計174名の当事者からの回答を得た。調査参加者属性の内訳はそれぞれ、年代（10代：1名、20代：5名、30代：34名、40代：60名、50代：57名、60代：16名、70代以上：1名）、性別（男性：158名、女性：14名、その他および答えたくない：2名）、居住地（北海道：6名、東北：9名、関東：68名、中部：20名、近畿：23名、中国：8名、四国：4名、九州：36名）、主たる依存対象（覚せい剤：92名、揮発性溶剤：4名、大麻：8名、コカイン：1名、危険ドラッグ：3名、アルコール：18名、医療機関からの処方薬：5名、市販薬：9名、その他：2名）であり、幅広い対象から回答を得ることができた。
アンケート調査の結果、70%程度の当事者が『家族としての回復』およびそのための支援の必要性を感じていた。アンケート調査で得られた量的データおよび自由記述による質的データについてより詳細な分析を行い、来年度以降のアルコール・薬物依存関連学会合同学術総会、健康心理学会等で学会発表を行い、同時に論文化を進めていく予定である。
また、2025年度に実施するDARC職員の家族を対象とした全国調査の実施に向けてAダルクと協議を行い、調査スケジュールを決定した。
加えて、大学生を対象とした2つの関連するアナログ研究から得られた成果を日本カウンセリング学会第56回大会（菊地ら）、日本健康心理学会第37回大会（菊地・大宮ら）で発表した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
初年度に55施設174名の本人調査を実施することができた。家族を対象とした調査ができなかったものの、2025年度で実施が決定しており、当初の計画通り研究を進めることができている。
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| Strategy for Future Research Activity |
2025年度に実施する全国のDARC職員の家族を対象とした調査については、2024年度中に調査協力の得られているAダルクとの打ち合わせが済んでいるため、打ち合わせ通りのスケジュールで調査を実施する予定である。
また、2024年度に実施した調査結果の学会発表については、発表を予定している学会のスケジュールに合わせて演題登録し、発表を行う予定である。
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