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Consideration of the emotional aspects of support in children's institutions and an attempt at an intervention model for emotional stress.

Research Project

Project/Area Number 24K06584
Research Category

Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

Allocation TypeMulti-year Fund
Section一般
Review Section Basic Section 10030:Clinical psychology-related
Research InstitutionOsaka University of Human Sciences

Principal Investigator

荒屋 昌弘  大阪人間科学大学, 心理学部, 講師 (30880819)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 山崎 康一郎  日本福祉大学, 社会福祉学部, 准教授 (30635868)
土井 裕貴  日本福祉大学, 教育・心理学部, 講師 (80846022)
橋本 貴裕  帝京大学, 公私立大学の部局等, 助教 (80898015)
Project Period (FY) 2024-04-01 – 2027-03-31
Project Status Granted (Fiscal Year 2024)
Budget Amount *help
¥2,600,000 (Direct Cost: ¥2,000,000、Indirect Cost: ¥600,000)
Fiscal Year 2026: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2025: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2024: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Keywords二次的トラウマティックストレス / ワークディスカッション / 児童養護施設 / 支援者支援
Outline of Research at the Start

児童養護施設での支援は、トラウマを抱える児童を対象として、情緒交流を基盤としたアタッチメント形成が求められるという特殊性がある。児童養護施設で働く職員は、二次的トラウマティックストレス等のネガティブな情緒体験を避けられない。ネガティブな情緒体験の影響は、被虐待児の支援の困難さ、施設職員の離職率の高さという2つの大きな課題として表われる。適切な理解と介入によって、支援で生じるネガティブな情緒体験は、児童の心の痛みを理解するための手掛かりとなり得る。そこで、ワークディスカッションに着目し、ネガティブな情緒を児童の理解に用い、情緒交流を促進し、同時にバーンアウトを予防する方法について明らかにする。

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、児童養護施設職員のストレスの背景にある二次的トラウマティックストレス(STS)に注目し、その影響や対応策を探ることを目的としています。STSは、トラウマを抱える児童を理解する手がかりにもなると考え、職員支援と施設環境の改善を目指しています。研究の概要は以下の3点です。
①情緒体験の特性把握:質問紙調査を通じ、職員が抱えるバーンアウトやネガティブなストレス体験の要因としてSTSを特定。さらに、STS軽減のカギとして、感情を言語化する能力やコミュニケーションの姿勢が重要であることを調査します。
②心理教育の提供:精神分析理論を基に、児童のトラウマが支援関係を通じて職員に伝播するメカニズムを解明し、心理的教育の資料を作成。ストレスが離職やメンタルヘルスに与える影響を認識し、被虐待体験によりトラウマとなった心の痛みを児童がコミュニケーションしていると捉える新しい支援方法を提案します。
③ワークディスカッション導入準備:心理教育を踏まえ、職員や管理職へのインタビューを実施。現場でのネガティブな情緒体験を取り扱う方法を整理し、職員のメンタルヘルス維持や離職防止に向けたワークディスカッション導入への課題を明らかにします。
本研究は、施設職員のストレス体験の理解の枠組みを大きく変えることが期待できます。ストレスの予防や解消というこれまでの取り組みでは捉えられていないコミュニケーションという側面からストレス内容を理解したとき、意味を見出すことができます。本研究は、職員の負担軽減と施設環境の向上を目指した実践的な取り組みであり、児童養護施設の支援の質の向上に寄与することを目指しています。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

児童養護施設職員を対象に二次的トラウマティック・ストレスに関する心理教育研修の実施、その前後に行う質問紙調査に向けた準備が1年目に行うべき目標としていました。具体的には、以下の3つです。①協力施設の確保、②研修資料作成、③事前事後のアンケート作成。
①調査協力施設の確保:日本ワークディスカッション研究会が主催した全国大会に児童養護施設職員を招待し、複数の施設より参加者を得ることができました。本研究の価値や目指している方向性の理解を得ることができ、調査協力施設は十分に確保できました。
②心理教育の研修資料の作成:日本ワークディスカッション研究会へ協力依頼し、資料作成のために参考となる研修資料を共有し、改変する許可を得ることができました。体験型の研修にするため、ワークショップを取り入れた内容を目指し、現在、作成中です。
③心理教育の前後に実施する質問紙作成:ストレスにおけるSTSの影響、STSを軽減するための支援者の能力がそのための機会などについて明らかにするため、現在は、質問紙作成に向けた先行研究の把握等を研究分担者と行っています。
やや遅れている理由として、心理教育のための研修資料の提供を得るまでに時間を要したことがあげられます。また、心理教育の内容と質問紙の内容は関連性を持つため、全体的に遅れてしまっている現状にあります。

Strategy for Future Research Activity

2年目の今年度は、二次的トラウマティック・ストレスの心理教育を行い、研修の前後に質問紙調査を実施する予定です。心理教育研修の実施は10月~2月を予定しています。
研修資料については、日本ワークディスカッション研究会から提供された資料に基礎に、ワークショップを取り入れた内容を目指します。内容を分かりやすく伝えるためには資料のビジュアル的な部分に工夫が必要となるため、業者等に依頼するなど、効率化を図ることを計画しています。また、質問紙作成については、研究分担者らと役割分担及び作業工程を明確にし、取り組む予定です。
最終年度となる3年目では、支援職員と管理職を対象にしたインタビューを実施し、児童との関係性や職員間の関係性、さらには関係機関との関係性におけるネガティブな情緒体験の内容、それへの反応の仕方や取り組み状況について把握する予定です。3年目の上半期で、データの分析を行い、下半期では論文にまとめる計画です。

Report

(1 results)
  • 2024 Research-status Report
  • Research Products

    (3 results)

All 2025 2024

All Journal Article (1 results) (of which Peer Reviewed: 1 results,  Open Access: 1 results) Presentation (2 results)

  • [Journal Article] 素足の臨床のための心理職初学者の情緒的学び:ワークディスカッションと対話型鑑賞の活用2025

    • Author(s)
      橋本貴裕
    • Journal Title

      帝京大学心理学紀要

      Volume: 29 Pages: 11-23

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      2024 Research-status Report
    • Peer Reviewed / Open Access
  • [Presentation] ワークディスカッションの体験者から実践者になること2025

    • Author(s)
      上山真弓、武田理恵、中澤陽子、荒屋昌弘、鵜飼奈津子、山村真
    • Organizer
      日本ワークディスカッション研究会第3回大会
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      2024 Research-status Report
  • [Presentation] 支援者はいかにして自分や組織の傷つきに気づけるのか?~やってみはなれ、知らんけど~2024

    • Author(s)
      辻野琢也、奥野美和子、荒屋昌弘、野坂祐子
    • Organizer
      日本子ども虐待防止学会第30回学術集会かがわ大会
    • Related Report
      2024 Research-status Report

URL: 

Published: 2024-04-05   Modified: 2025-12-26  

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