防災教育資源としての「物語性テキスト」のエコクリティシズム的分析とその活用

• Project/Area Number: 24K08005
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 25030:Disaster prevention engineering-related
• Research Institution: University of Hyogo
• Principal Investigator: 高田 知紀 兵庫県立大学, 自然・環境科学研究所, 准教授 (60707892)
• Project Period (FY): 2024-04-01 – 2027-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2024)
• Budget Amount: ¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000); Fiscal Year 2026: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000); Fiscal Year 2025: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000); Fiscal Year 2024: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
• Keywords: 阪神・淡路大震災 / 震災文学 / 小説のなかの災害描写 / 防災教育 / 物語 / エコクリティシズム

Outline of Research at the Start

本研究課題では、自然災害についての記述を含む小説・随筆・詩を「物語性テキスト」として捉え、防災教育におけるその価値と活用可能性について、エコクリティシズムの手法を用いながら分析する。
方法としては、大規模自然災害を経験した地域においてアンケート・ヒアリング調査を実施し、そこでの防災教育のプログラムおよび教材を分析し、その重要な構成要素を把握する。並行して、自然災害の描写を含んだ小説・随筆・詩の分析を行い、類型化する。さらに、災害に関連する物語性テキストが災害リスク認識および長期的・短期的記憶におよぼす影響を明らかにする。

Outline of Annual Research Achievements

2024年度は、主に阪神・淡路大震災についての描写を含む小説作品の抽出および分析を行った。分析の対象としたのは、2010年から2024年のあいだに刊行されたものである。つまり、震災発生後、15年から30年のあいだに発表された作品を対象とした。結果として、20作品を抽出し、それらを一つ一つ読解した。これらの小説作品に登場するのは、阪神・淡路大震災で被災した当事者だけではない。家族や友人が被災した人、被災地のようすを外からみていた人、過去の出来事として震災に触れた人など、阪神・淡路大震災に対するさまざまな距離感が表現されていることを確認した。これらの作品を通読苦することで、震災が直接的にも間接的にも人びとの日常を変化させていることを実感することができる。
研究成果の発信として、兵庫県立人と自然の博物館においてミニ企画展「小説のなかの阪神・淡路大震災-発生30年、エコクリティシズムの視点から-」を開催した。開催期間は、2025年2月11日から3月30日の間である。兵庫県立人と自然の博物館コレクショナリウム・ワークルームにおいて、上述した小説作品20作品を展示した。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

研究の障壁となる事案は発生しておらず、当初の予定どおり研究が進んでいる。

Strategy for Future Research Activity

2025年度は、2024年度に抽出した阪神・淡路大震災に関連する現代小説作品について、それぞれの物語構造の分析を行い、類型化を行う。その結果をもとに、防災教育の教材としての小説作品の適用可能性について考察する。考察の結果をふまえて、実際に小説作品を活用した防災教育プログラムの社会実験を行う。社会実験は、学校だけでなく、社会教育施設（博物館、図書館など）、および地域組織（ふれあいのまちづくり協議会、子ども支援NPOなど）で展開予定である。