血友病保因者診断の検査法確立と体制構築に向けて

• Project/Area Number: 24K11512
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 54010:Hematology and medical oncology-related
• Research Institution: Nagoya University
• Principal Investigator: 鈴木 伸明 名古屋大学, 医学部附属病院, 講師 (70637686)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 鈴木 幸子 名古屋市立大学, 大学院看護学研究科, 准教授 (60509438) ; 田村 彰吾 北海道大学, 保健科学研究院, 准教授 (60722626) ; 鈴木 敦夫 名古屋大学, 医学部附属病院, 主任臨床検査技師 (80835398) ; 岡本 修一 名古屋大学, 医学系研究科(保健), 助教 (80899675)
• Project Period (FY): 2024-04-01 – 2027-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2024)
• Budget Amount: ¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000); Fiscal Year 2026: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000); Fiscal Year 2025: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000); Fiscal Year 2024: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
• Keywords: 血友病 / 遺伝子診断 / 遺伝子発現

Outline of Research at the Start

血友病保因者の約20%では血友病因子である血液凝固第VIII(or IX)因子が大きく低下しており、出血症状を呈するため、保因者の診断とマネジメントが重要視されるようになった。しかし、わが国では正確な保因者診断に必要な遺伝子関連検査の体制が整っていない。
本研究では多施設から幅広く保因者診断を請け負い、保因者の診断法と体制の確立、および低因子活性となる病態解明につながる知見を得ることを目的とする。

Outline of Annual Research Achievements

13症例の血友病保因者が疑われる症例を登録した。内訳は血友病Aが9症例、血友病Bが4症例であった。そのうちの5症例は他施設からの解析依頼であった。このうち12症例については解析を終了した。解析を行ったうち6症例に血友病の原因遺伝子と考えられる変異が同定された。それ以外の6症例は健常であった。当院で受検し、結果説明したクライエント1名については解析実施後に遺伝子解析に関するアンケート調査用紙を配布した。保因者と診断された症例の中には血友病AではFVIII活性値が80%台や70%台の症例がみられ、血友病BではFIX活性値が88%である症例が見られた。これらの活性値は完全に健常範囲であり、これらの症例では遺伝子解析を実施しなければ、保因者と診断できなかった。全国の多くの施設で誤診例が発生しているであろうことが懸念される。血友病B症例のFIX活性値が88%であった症例は活性測定方法を合成基質法にて実施した所、45%であった。これは保因者相応の値であり、遺伝子解析が実施できない施設では、通常測定される凝固一段法による活性値測定のほかに、合成基質法でも測定することにより、保因者診断の精度を高められる可能性が示唆された。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

2022年度と2023年度の血友病保因者解析数はいずれも7症例であった。その年度までは解析対象患者は自施設を受診した患者に限られていたが、2024年度は研究計画を変更し、他施設患者に関しても当施設を受診することなく、検体の送付により解析を可能にした。
検体のやり取りにより、解析を受け付けるためには分担研究施設になっていただく必要があるが、2024年度開始時点で、共同研究機関が14施設にまで拡大した。その結果、保因者解析症例が13症例にまで増加したと考えられる。初年度の進捗としては良好と考えている。2025年度は研究参加施設がさらに増加し、20施設にまで増加した。(現在、倫理委員会にて施設追加の申請中)これにより、解析症例はさらに増加することが見込まれる。
保因者の中には、凝固因子活性値が特に低値であり、女性血友病と診断される保因者が存在する。2024年度の解析で、そのような症例に遭遇し、その症例検体を使用して、遺伝子の発現抑制メカニズムを解析する研究を開始する予定である。これは当初の研究計画に入れていたものの、該当症例がなければ進めることが出来なかったため、そのような症例に遭遇したことは大きな前進であったと考えている。
解析対象者に対するアンケートに関してはあまり配布できていない状況である。今後の活動に工夫を加える必要がある。

Strategy for Future Research Activity

研究参加施設が増加した理由としては、遺伝子解析による血友病の保因者診断のニーズが高いためと考えている。次年度以降も参加施設は増加し、解析症例は増えるであろうと予測している。マンパワーとしても大学院生の入学があり、遺伝子解析は引き続き精力的に取り組む環境が維持できている。ここまでの研究成果から、遺伝子の表現系発現に大きなばらつきがあることが示唆され、次年度からはその表現型の発現メカニズム追及も進めていきたい。こちらについても、実際に実験を担当する大学院生の目途が立っている状況である。保因者に対するアンケート調査に関しては、配布が出来ていない例が目立つ、漏れがないように配布していくと同時に、こちらも他施設でも配布していただけるように研究計画の変更を計画している。それにより配布対象を増やす計画である。