| Project/Area Number |
24K13281
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 57080:Social dentistry-related
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| Research Institution | University of Shizuoka,Shizuoka College |
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Principal Investigator |
野口 有紀 静岡県立大学短期大学部, 短期大学部, 教授 (30612618)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
尾島 俊之 浜松医科大学, 医学部, 教授 (50275674)
小坂 健 東北大学, 歯学研究科, 教授 (60300935)
藤田 美枝子 静岡県立大学短期大学部, 短期大学部, 助教 (60867646)
吉田 直樹 静岡県立大学短期大学部, 短期大学部, 教授 (90270917)
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| Project Period (FY) |
2024-04-01 – 2028-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000)
Fiscal Year 2027: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2026: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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| Keywords | 歯科受診 / ナッジ理論 / 口腔健康 / ヘルスリテラシー / 歯科専門職 / 高齢者 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では、健康課題が多く医療費が増加する65歳以上に対する歯科受診の啓発戦略とて、高齢者向けのナッジ理論に基づいた歯科受診喚起の介入と、その効果の検証をする。高齢者人口の増加に伴う医療費削減施策として、高齢者におけるポピュレーションアプローチの新しいスタイルの提言ができる。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は歯科検診受診率改善などで用いられているナッジ理論による行動変容に着目し、高齢者の歯科受診行動が改善するのかについて検証することを目指す。高齢者の歯科受診行動や歯科保健行動に有効なナッジ理論を活用した介入が歯科受診に対するリテラシー、歯科受診行動および歯科受診行動を介した健康アウトカムに与えることを仮説として設定した。
本プロジェクトの初年度として本年度は、研究の準備を行った。既存の成人のデータを用い、歯科受診行動とeヘルスリテラシーの解析を行い、国際学会で発表を行った（eヘルスリテラシーが高い者に比べ低い者は2年以内の歯科未受診が有意に高かった[OR=1.67、95%CI: 1.08-2.59] ）。同じく既存の成人のデータを用い、eヘルスリテラシーと主観的口腔健康の解析を行い、論文投稿した（eヘルスリテラシー四分位が第4 四分位群の者に比べ第1 四分位群の者は、主観的口腔健康感が有意に低かった[OR=2.51、95％CI：0.95-6.68］）。その他、eヘルスリテラシーと現在歯数、8020（ハチマルニイマル）の認知度と歯の喪失について解析をし、学会発表を行った。
「患者さんをより良い行動に導く方法」と題し、ナッジ理論のMINDSPACEのフレームワークに基づき、歯科臨床現場での活用について具体的な方法を示し解説を行った。
調査協力が得られている自治体と今後の研究方法について打ち合わせを実施した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究計画では調査協力の了承を得ている自治体の2022年調査データを、事前調査データとして活用する計画であった。しかし、調査協力の了承を得ている自治体独自で高齢者を対象に質問紙調査を実施する計画があるため、同調査を事前調査とし活用した研究を行うこととなった。そのため、当初の研究計画より進捗状況が遅れた。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究計画の変更がみられたが、2025年度に事前調査と介入を行い、2026年度に事後調査を実施し、研究の進捗状況を考慮し計画通りに進めることを目指す。
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