| Project/Area Number |
24K13914
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58070:Lifelong developmental nursing-related
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| Research Institution | Tokyo Health Care University |
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Principal Investigator |
岡田 弘美 東京医療保健大学, 医療保健学部, 准教授 (60761393)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
入江 亘 順天堂大学, 医療看護学部, 准教授 (60757649)
名古屋 祐子 宮城大学, 看護学群, 准教授 (00631087)
富岡 晶子 千葉大学, 大学院看護学研究院, 教授 (90300045)
塩飽 仁 東北大学, 医学系研究科, 教授 (50250808)
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| Project Period (FY) |
2024-04-01 – 2027-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2026: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2024: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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| Keywords | 小児がん / 家族 / 経済毒性 / 評価指標 |
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| Outline of Research at the Start |
近年、がんの治療に伴う経済的な負担がライフスタイルに影響を及ぼすものを経済毒性と定義し、成人がん領域ではその実態が調査されている。本研究では、小児がんの子どもをもつ家族の経済毒性の構成概念を明らかにし、小児がんの子どもをもつ家族の経済毒性を包括的に評価する評価指標を開発する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
小児がんの子どもをもつ家族の経済毒性を評価する評価指標の開発に向け、①国内外の小児および成人のがん領域における経済的問題を評価する指標に関する文献検討を行い、②米国にて開発中の小児がんのこどもの家族を対象とした経済毒性の評価指標の開発者に日本版尺度の開発の許可を得た。
日本を含む先進諸国を中心に成人のがん領域において、がん患者の経済毒性の評価指標が複数開発されており、小児がん領域においても２つの評価指標が開発段階にあったことから、いずれかの評価指標の日本の小児がんの子どもをもつ家族への使用可能性を検討した。米国にて開発中の小児がんの子どもをもつ家族を対象とした経済毒性の評価指標the Parent-Reported Instrument of Costs and Experiences with financial toxicity (PRICE)の開発者であるDr. Tim Ohlsenと意見交換を行い、本評価指標の日本版開発の可能性について検討した。現在、米国にて英語版及びスペイン語版が開発中であるが、日本語版作成にあたっては、日本の社会保険制度や文化的背景を反映した評価指標を開発することとなった。
日本版開発に際して開発者に参加いただくことの許可を得た後、尺度翻訳の事前準備として、開発者と評価項目と経済毒性の概念と照合を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
日本版を開発する尺度が決定し、開発者の許諾を得ることができたため。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は、International Society for Pharmacoeconomics and Outcome Research(ISPOR)によるガイドラインを参照し、日本版評価指標開発に向けて順翻訳の作業に着手する。調整を行った後、逆翻訳を行い、所属施設の倫理審査の承認を得たうえで認知面接を行う。
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