| Project/Area Number |
24K21454
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Challenging Research (Exploratory)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Medium-sized Section 9:Education and related fields
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
桑島 修一郎 京都大学, 生存圏研究所, 特定教授 (80397588)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
安藤 悠太 京都大学, 地球環境学堂, 特定助教 (20971617)
宮野 公樹 京都大学, 学際融合教育研究推進センター, 准教授 (40363353)
上田 義勝 京都大学, 生存圏研究所, 助教 (90362417)
大木 有 立正大学, データサイエンス学部, 助教 (41002702)
土田 亮 東京大学, 大学院総合文化研究科, 特別研究員 (01007724)
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| Project Period (FY) |
2024-06-28 – 2027-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥6,500,000 (Direct Cost: ¥5,000,000、Indirect Cost: ¥1,500,000)
Fiscal Year 2026: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2025: ¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000)
Fiscal Year 2024: ¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000)
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| Keywords | 学際研究 / 学際対話 / ネットワーク分析 / 研究統合 / 合意形成 / 中心性 / ファインバブル / 政策科学 / 総合知 / 学際性 / トランスディシプリナリティ |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では、産業界、行政、個人を含む一般社会といったアカデミア以外の多様なステークホルダーとの学際性の成立過程を定量的に可視化し、総合知を創出しうる学際研究のあり方の変革に挑戦する。特に、合意形成によく利用される異分野ワークショップ（WS）に着目し、参加者の多様な価値観やそれに基づく自身の思考について、異分野間の対話を通じてどのように位置づけられるのかをネットワーク分析を応用しリアルタイムかつ定量的に把握することができるWS可視化システムを開発する。WSにおける属人的な任意性を極力排しつつ、一方で参加者の主観的思考を尊重した学際的合意形成の方法論構築を目指すものである。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、学際研究課題の創出過程を可視化し、実効的な学際研究を創発する仕組みづくりを実証することを通じて、多様なステークホルダーが参加可能な学際研究展開システムの構築を目指すものである。アンケートを中心とする客観的アプローチと、ワークショップ形式の学際対話を応用した主観的アプローチによる主客統合型アプローチを採用している。
客観的アプローチについて、R6年度に予定していたアンケートに先立ち、本提案の基盤となった京都大学学際研究イメージ調査（2021）の定量分析からアンケート構造設計における重点要素を精査し、２つの仮説を得た。１つは学際研究の形態や異分野間の距離（差異の大きさ）に対する認識のばらつきに起因する、学際研究を実施する際の体制づくりの困難さと、もう１つは学際研究に関心があり実際に実施したことのある割合が大学における職位とともに段階的に向上することから、低い職位ほど相対的に学際研究に関与しにくい、言い換えれば、学際研究に対する評価の困難さが示唆された。本内容に関しては国際学術誌への投稿準備中である。
主観的アプローチについて、2025年度に予定していた学際対話システム高度化を先行して進めた。具体的には、構造化されたワークショッププロセスに基づくネットワーク分析により、対話の中で表明された意見やアイデアの重要度や関係性を視覚化する方法論の検討を進めた。対話における意見やアイデアの影響力の強さは中心性の相互効果と関連していることが示唆された。またその傾向は自然言語処理の結果と極めて対照的であり、本方法論が対話分析手法に新たな視点をもたらすことを示した。本研究成果は、多様なステークホルダーが関わるTransdisciplinary approachのための効果的な合意形成ツールとして期待される。結果の一部は国内外学会で報告済みであり、さらに国際学術誌に投稿中である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本提案の主観的アプローチである、ネットワーク分析を用いた学際対話の可視化に関して、海外グループによる類似研究がプレプリントで発表されている（https://www.researchgate.net/publication/375486616_Modes_of_Thinking_In_Complexity_An_Interdisciplinary_Mapping_of_Key_Questions_and_Challenges_for_Theory_Research_and_Practice）。本採択後に、ネットワーク分析及び人社系学際性の専門家が分担者として参加可能となったため、当年度は実施済み学際対話ワークショップデータについて分析を行い、本提案の基本アイデアについて査読付き国際学術論文誌（Innovation: The European Journal Of Social Science Research）への投稿を優先した。論文タイトル「Methodology to promote inter- and transdisciplinary knowledge integration by identifying the functional concept using network analysis」（著者：大木、土田、佐藤、桑島）として現在査読中である。
一方、客観的アプローチである学際アンケート実施に向けて、全国の研究者を対象とした「京大100人論文」（宮野、安藤、土田）、同取組の全国展開を意図した「3Questions」（宮野）を実施し、学際研究に関心の高い研究者の全国ネットワークを構築中である。また、学術の枠組みを超えた学際性（Transdisciplinarity）について、制御自在ファインバブルの国際標準化を対象に産学国際ネットワークを構築中である（上田）。
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年度は主観的アプローチであるネットワーク分析を用いた学際対話システム高度化の検討を優先したため、2025年度は客観的アプローチとして学際アンケートを実施する。2024年度までの検討において、学際研究を実施する際に、テーマ設定や体制づくりの困難さと、実際に学際研究を実施する際の学術的な評価に関する不確実さが大きな阻害要因になっていることが示唆されたため、それらの現状を改善するための要素の同定を試みる。具体的には、学際研究を実施する際の適切なテーマ設定やステークホルダー間オーナーシップ、論文等の研究成果に対する学術的意義の再定義などを想定している。
一方、学際アンケートの結果を踏まえつつ、具体的な事例として、機能性ファインバブルの産業活性化を巡る様々な課題や、環境政策との整合性などについて学際対話を実施し、学際研究におけるテーマ設定の妥当性と体制づくりの実効性を両立する学際研究創発システムの構築を目指す。また、これら学際対話には産業界や行政機関からの参加者も含め、マルチステークホルダー・マネジメント・ツールとしても当該システムの有効性を検証する。
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