| Project/Area Number |
26400232
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Research Field |
Astronomy
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| Research Institution | International Christian University |
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Principal Investigator |
石丸 友里 国際基督教大学, 教養学部, 上級准教授 (90397068)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
青木 和光 国立天文台, TMT推進室, 准教授 (20321581)
和南城 伸也 上智大学, 理工学部, 准教授 (30327879)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2016)
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| Budget Amount *help |
¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000)
Fiscal Year 2016: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2015: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2014: ¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000)
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| Keywords | 宇宙物理 / 理論天文学 / 光学赤外線天文学 / 重元素 / 銀河形成 / 中性子星合体 / 金属欠乏星 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は，研究代表者(石丸)を中心に開発している (A) 階層的構造形成論に基づく銀河の化学進化モデルを主軸とし，研究分担者(和南城)を中心に推進している (B) rプロセスの元素合成モデル計算と，研究分担者(青木)を中心とした (C) すばる望遠鏡・VLT望遠鏡による金属欠乏星および矮小銀河の星の化学組成の測定を連携させることによって進めている。
平成28年度は， (A)モンテカルロ法を用いて、様々な質量のサブハローで発生する中性子星合体によるrプロセス元素の化学進化モデルを構築した。さらにそれらを質量関数に従って積算した銀河系ハローモデルを、金属欠乏星の観測値と比較することにより、rプロセス元素の起源天体として、中性子星合体が最有力であることを示した。この結果は，６月上旬、６月下旬、９月に開催された３件の国際学会にて発表した。さらに現在、査読論文に投稿準備中である。
研究分担者・研究協力者との連携も計画通りに行われた。(B) では、中性子星合体によるrプロセス元素の元素合成の最新モデルによる計算が行われ、その計算結果は上記のモンテカルロ法によるサブハローの化学進化モデルに反映された。(C) については，サブハローの進化と密接に関連した矮小銀河の化学組成についての観測計画(PI: 研究協力者 青木みさ，Co-I: 石丸，青木)を４月に実施し、良好な結果が得られた．観測データは現在解析中である。
その他、平成２７年度以前に行った本研究に関連した研究についての成果を、２本の査読論文として出版した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成２７年度までの研究成果は、すでに査読論文として出版済みである。平成２８年度には、予定通りモンテカルロ法を用いたサブハローの化学進化モデルを構築することができた。また、すばる望遠鏡による観測データも取得することができた。概ね順調に研究計画は進展しているが、平成２８年度に得られた研究成果については、平成２９年度内に査読論文誌に投稿する予定となった。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究は、当初は平成２８年度で終了予定であった。計画していた研究は平成２８年度の前半に一定の成果が得られたが、さらに平成２８年度後半には、さらに発展的な成果を得ることができた。これらをまとめて、平成２９年度に査読論文に投稿予定である。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
論文投稿料として使用する
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