高１クライシス未然防止のための集団カウンセリング－青少年教育施設における調査研究
| Project/Area Number |
26907024
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Encouragement of Scientists
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Research Field |
教育学・教育社会学
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| Research Institution | 北海道教育庁 |
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Principal Investigator |
松浦 賢一 国立大雪青少年交流の家, 事業推進室, 事業推進室長
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| Project Period (FY) |
2014
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2014)
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| Budget Amount *help |
¥400,000 (Direct Cost: ¥400,000)
Fiscal Year 2014: ¥400,000 (Direct Cost: ¥400,000)
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| Keywords | 高1クライシス / 不登校 / 集団カウンセリング |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、高1クライシス対応のための集団カウンセリングについて、組織的に取り組んでいる北海道の青少年教育施設における高校生のコミュニケーション能力育成の観点に立った人間関係づくりプログラムの取組を調査し、その成果と課題を明らかにするものである。まず、北海道の公立高校における5年間の不登校と中途退学の状況を調査したところ、約半数の割合で1年生に集中していることがわかった。次に、北海道内の国公立青少年教育施設9施設を対象に、4年間の公立高校の宿泊研修時の集団カウンセリングの実施状況を調査した。その結果、実施率は増加傾向にあり、それと比例して、中途退学者数、とりわけ1年生の中途退学率が確実に減少していることが明らかになった。参加生徒を対象に実施したアンケート調査では、プログラムを通してよりよい人間関係の構築の重要性を理解し、意識的に他者との交流を図ろうとする姿勢が見られた。
本研究から次の3つの成果が明らかになった。(1)青少年教育施設における人間関係づくりプログラムが、高校生の不登校や中途退学の減少に教育的意義や効果がある可能性が示唆された。(2)集団カウンセリングを担える教員が少ない中、青少年教育施設における宿泊研修時に、施設が人間関係づくりを支援するプログラムを提供することにより、集団カウンセリングの実施率が向上し、プログラムが全道の高校に定着しつつある。(3)高1クライシス対応の集団カウンセリングの取組が、平成26年度から、いじめ未然防止モデルプログラム事業として、予防的生徒指導を推進する北海道独自のプログラムの構築に活かされることになった。
本研究から次の3つの成果が明らかになった。(1)青少年教育施設における人間関係づくりプログラムが、高校生の不登校や中途退学の減少に教育的意義や効果がある可能性が示唆された。(2)集団カウンセリングを担える教員が少ない中、青少年教育施設における宿泊研修時に、施設が人間関係づくりを支援するプログラムを提供することにより、集団カウンセリングの実施率が向上し、プログラムが全道の高校に定着しつつある。(3)高1クライシス対応の集団カウンセリングの取組が、平成26年度から、いじめ未然防止モデルプログラム事業として、予防的生徒指導を推進する北海道独自のプログラムの構築に活かされることになった。
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Report
(2 results)
Research Products
(3 results)
