• Search Research Projects
  • Search Researchers
  • How to Use
  1. Back to previous page

土砂災害の発生危険度および危険区域の評価法

Research Project

Project/Area Number 61025034
Research Category

Grant-in-Aid for Research in Natural Disasters

Allocation TypeSingle-year Grants
Research InstitutionKyoto University

Principal Investigator

江頭 進治  京大, 防災研究所, 助教授 (00027286)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 中川 一  京都大学, 防災研究所, 助手 (80144393)
澤井 健二  京都大学, 防災研究所, 助教授 (70109073)
高橋 保  京都大学, 防災研究所, 教授 (40027230)
藤田 正治  京都大学, 防災研究所, 助手 (60181369)
芦田 和男  京都大学, 防災研究所, 教授 (30027205)
Project Period (FY) 1986
Project Status Completed (Fiscal Year 1986)
Budget Amount *help
¥2,400,000 (Direct Cost: ¥2,400,000)
Fiscal Year 1986: ¥2,400,000 (Direct Cost: ¥2,400,000)
Keywords土砂災害 / 土砂害発生危険度 / 崩壊危険度 / 土石流発生危険度 / 土砂害危険領域 / 到達距離 / 山腹崩壊 / 土石流
Research Abstract

本研究は、土砂災害の防止軽減のための基礎指針を得ることを目的として進められているものであって、とくに、崩壊・土石流による土砂害発生危険度標価法ならびに危険区域の設定法を明らかにしようとしたものである。本研究は、二つの分担課題からなっており、これまでに得られた研究成果を要約すれば、以下のようである。
1.崩壊の発生危険度と危険領域の設定法:崩壊の発生は、斜面の規模,勾配,表土層厚の平面的な分布,土質および降雨特性値に依存するものと考えて、水路実験および現地資料の解析を行い、山腹崩壊のメカニズムを検討するとともに、より一般的な崩壊発生危険度指標について検討している。
危険区域は、土塊の到達範囲によって表わされる。したがって、土塊の運動追跡がどの程度的確に、かつ、容易に行えるかが重要であり、ここでは、申請者らによって提案されている崩土の流動則を現地に適用することを考えて、これを単純化し、斜面勾配の分布、崩壊規模および崩土の材料条件をパラメータとした到達距離の予測法を堤案している。
2.土石流の発生危険度と危険領域の設定法:従来、土石流の発生危険度は、ある計画降雨に対する渓床堆積物の安定性を判定することによって調べられている。本研究では、これに加えて、斜面崩壊が土石流を形成する場合の条件を考慮して、土石流の発生危険度指標を検討している。
土石流危険領域の設定は、土石流の堆積範囲をいかに予測するかに依存している。そのためには、土石流の発生から停止・堆積に至る過程を統一的に説明することが重要である。本研究においては、土石流の流動・堆積に関する水路実験を行うとともに、申請者らによって考案された崩土の流動則をさらに発展させ、これによって土石流の堆積形状の予測を行っている。

Report

(1 results)
  • 1986 Annual Research Report
  • Research Products

    (3 results)

All Other

All Publications (3 results)

  • [Publications] Kazuo ASHIDA: Natural Disaster Science. Vol.8,No.2. 63-79 (1986)

    • Related Report
      1986 Annual Research Report
  • [Publications] Shinji EGASHIRA: Joint Seminar of Japan-R.O.C.on Water Resource Problems. 1-18 (1987)

    • Related Report
      1986 Annual Research Report
  • [Publications] 芦田和男: 京都大学防災研究所年報. 30号B-2. (1987)

    • Related Report
      1986 Annual Research Report

URL: 

Published: 1987-03-31   Modified: 2016-04-21  

Information User Guide FAQ News Terms of Use Attribution of KAKENHI

Powered by NII kakenhi