Project/Area Number |
61050011
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Research Category |
Grant-in-Aid for Fusion Research
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Allocation Type | Single-year Grants |
Research Institution | University of Tsukuba |
Principal Investigator |
石原 武 筑大, 物理工学系, 教授 (30111363)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
辻 昭雄 広島大学, 理学部, 講師 (20033863)
渡部 力 理化学研究所, 主任研究員 (40010714)
森田 正人 大阪大学, 理学部, 教授 (70028091)
田中 一 北海道大学, 理学部, 教授 (50000716)
鳴海 元 呉女子短期大学, 教授 (10033763)
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Project Period (FY) |
1986
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 1986)
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Budget Amount *help |
¥3,000,000 (Direct Cost: ¥3,000,000)
Fiscal Year 1986: ¥3,000,000 (Direct Cost: ¥3,000,000)
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Keywords | 核融合反応 / 組みかえ衝突 / 付着率 / ミューオン / ミュー中間子分子 / 電荷移行 / アイコナル近似 / チャネル結合 / 三体問題 |
Research Abstract |
今年度はミューオン融媒核融合に関速する諸問題の研究が重点的に遂行された。まず、(dtμ)中間子分子の基底状態をATMS法で求め、この3体系の波動関数を用いて(dtμ)分子内のミユーオンの分布及びd-t間の相対運動を明らかにした。次に、回転楕円体座標を用いた変分法によって、すべてのミューオニック水素分子の全束縛状態が求められた。(dtμ)分子内核融合率の精密な評価のため、d-t間の核ポテンシアルを考慮した(d+μ)分子の波動関数の計算が進行中である。質量の異なる水素同位元素イオン間のミューオン移行過程について、通常の分子軌道展開法による計算を実行しその誤差を詳細に検討した結果、それが主として境界条件の問題であることが判明した。そこで、2中心原子軌道展開法を拡張して2つのチャンネルにそれぞれセコビ座標を用いた新しい断熱基底を完義し、これを用いて全波動関数を展開した。こうして得られた結果は従来の理論値を大幅に修正し、実験結果とよく一致した。ここで開発した手法は広く3体系の組みかえ衝突に適用可能であり、イオン・原子衝突への適用を検討中である。d-t核融合後のミューオンのα粒子への付着率を求めるための定式化を4体(t+p+n+μ)模型にもとずいて行った。この模型において放出α-n系に平面波を仮定し、移行相互作用にゼロレンジのボルン近似を仮定すると従来の瞬間近似が導かれることを示した。次にα-n系に対し核ポテンシアルによる歪曲波を導入し、かつ、移行過程にボルン近似を用いると付着率が半減することを示した。更によい近似を検討中である。 イオン・原子衝突については、放射性電子捕獲の理論の定式化と、相対論的エネルギー領域における断面積の評価を行った。その結果、多価イオンの強いクーロン場の影響がγ線角分布の絶対値に大きく現れることが判明した。
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Report
(1 results)
Research Products
(6 results)