• Search Research Projects
  • Search Researchers
  • How to Use
  1. Back to previous page

動脈硬化・心筋細胞障害成因遺伝子の単離

Research Project

Project/Area Number 62624503
Research Category

Grant-in-Aid for Scientific Research on Priority Areas

Allocation TypeSingle-year Grants
Research InstitutionTohoku University

Principal Investigator

山本 徳男  東北大学, 遺伝子実験施設, 助教授 (30192412)

Project Period (FY) 1987 – 1989
Project Status Completed (Fiscal Year 1987)
Budget Amount *help
¥1,500,000 (Direct Cost: ¥1,500,000)
Fiscal Year 1987: ¥1,500,000 (Direct Cost: ¥1,500,000)
KeywordsLDL受容体異常 / 動脈硬化 / 心筋障害 / cDNAクローニング / CDNAクローニング
Research Abstract

家族性高コレステロール血症(FH)は人類で最も頻度の高い遺伝病で、人では人種に関係なく500に1人の割合で原因遺伝子である低密度リポ蛋白質(LDL)受容体遺伝子に異常がある。LDLに対する受容体の異常により血液中のコレステロール濃度が増加することはLDL受容体経路により理解されるが、血液中のコレステロール濃度の増加によりなぜ動脈硬化が発生し、心筋細胞障害を引き起こすかという謎をLDL受容体経路によって解くことはできない。本研究では、FHのモデル動物であるWHHLウサギを用いて、LDL受容体異常により特異的に異常発現あるいは異常抑圧されているmRNAに対するcDNAを単離し、それを同定し、その機能を明らかにすることにより受容体異常から動脈硬化、心筋細胞障害に至るまでのカスケードを分子レベルで理解する事を目的としている。昭和63年度では、数十万のWHHLウサギの大動脈CDNAライブラリーをスクリーニングすることにより4つのクラスのcDNAを単離した。これらのcDNAを用いたノーザンブロッティングにより、対応するmRNAがWHHLウサギの大動脈で約3倍から6倍活性化されていることが明らかにされた。各クローンの解析は現在進行中であるが、同一のファミリーに属するmRNAであることが今までに明らかにされている。またコレステロールと共に動脈硬化生成には血中のトリグリセリドの増加も関与している。トリグリセリド生合成に重要な機能を果たしている脂肪酸活性化酵素の機能と調節機構を明らかにすることも動脈硬化生成を分子レベルで理解する上で重要である。脂肪酸活性化酵素の機能と代謝調節を明らかにするためにcDNAを単離して、その全構造を決定した。

Report

(2 results)
  • 1988 Annual Research Report
  • 1987 Annual Research Report
  • Research Products

    (5 results)

All Other

All Publications (5 results)

  • [Publications] 山本徳男: 蛋白質核酸酵素. 32. 1508-1515 (1987)

    • Related Report
      1988 Annual Research Report
  • [Publications] 山本徳男: 化学と生物. 26. 80-89 (1988)

    • Related Report
      1988 Annual Research Report
  • [Publications] 山本徳男: 血管(日本脈管作動物質学会).

    • Related Report
      1988 Annual Research Report
  • [Publications] 山本 徳男: 「蛋白質核酸酵素」 共立出版. 32. 1508-1515 (1987)

    • Related Report
      1987 Annual Research Report
  • [Publications] 山本 徳男: 「化学と生物」 学会出版センター. 26. 80-89 (1988)

    • Related Report
      1987 Annual Research Report

URL: 

Published: 1987-04-01   Modified: 2016-04-21  

Information User Guide FAQ News Terms of Use Attribution of KAKENHI

Powered by NII kakenhi