| Project/Area Number |
63300015
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Co-operative Research (A)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Research Institution | Nagaoka University of Technology |
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Principal Investigator |
乾 侑 長岡技術科学大学, 工学部, 教授 (00134966)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大里 有生 横浜国立大学, 工学部, 助手 (20143737)
矢野 眞和 東京工業大学, 工学部, 助教授 (30016521)
本多 中二 電気通信大学, 電気通信学部, 助教授 (30017420)
御牧 義 電気通信大学, 電気通信学部, 教授 (60017358)
清水 武明 長岡技術科学大学, 工学部, 助教授 (70126473)
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| Project Period (FY) |
1988
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 1988)
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| Keywords | 政策科学 / 教育政策 / 情報技術者 / コンピュータ教育 / 大学教育 / ソフトウェア人材 |
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| Research Abstract |
本研究は2000年時点での情報技術者の需給予測に関する研究である。
1.情報技術者の定義と予測対象
産業構造審議会報告(S.62年4月)のソフトウェア技術者の定義とは異なり本研究では、供給側即ち教育カリキュラムから幅広く把え、Computer Science(CS),Computer Engineering(CE),Information Systems(IS)と分類定義した。予測対象として、基礎的な研究や応用開発を行う高級技術者を「研究・開発的技術者」、それ以外の幅広い利活用を行う技術者を「一般的技術者」として定義した。
2.情報技術者の需要予測について
産構審報告における予測方式で最も支配的は変数(決定因子)は、1985年時点のソフト技術者数、産業別ソフト需要のGNP比率、ソフト技術者1人当りの生産性であることを究明し、検討を行った結果、実質GNPを決定因子と考えた場合に線形型モデルに妥当性が認められた。これをベースにマクロ計量モデルを用いた予測をするためには、2000年時点の経済状況や技術進歩そして各種のデータが不足不明のため、実質GNP回帰の単純な予測モデルを作成し予測を行った。
3.情報技術者の供給予測について
情報技術者供給の大勢は新規学卒者供給によって決定されると考える方が妥当であり、現行の教育体系を前提として制度論的予測の方が正確である。しかし一方では、企業教育の充実、雇用転換等就業構造の変化から大量流入することも考えられるので、その教育訓練やキャリアパス等も考慮に入れなければならない。供給システムを構築する場合、従来の需要予測に対応するだけでなく、適応可能性を高める方向で検討すべきであり、需要変化に適応可能な供給モデルとして多目的計画モデルを構成し、非劣解集合を求めるという方法を提案した。
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