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矯正力の顎顔面部への伝達機構と筋活動への影響について

Research Project

Project/Area Number 63480456
Research Category

Grant-in-Aid for General Scientific Research (B)

Allocation TypeSingle-year Grants
Research Field 小児・社会系歯学
Research InstitutionNagasaki University

Principal Investigator

小林 和英  長崎大学, 歯学部, 教授 (90049370)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 古賀 義之  長崎大学, 歯学部, 助手 (50175329)
前田 明子  長崎大学, 歯学部, 助手 (20157126)
井口 修一郎  長崎大学, 歯学部, 助手 (70145267)
丸山 陽市  長崎大学, 歯学部, 講師 (50173969)
鈴木 弘之  長崎大学, 歯学部, 助教授 (70018753)
Project Period (FY) 1988 – 1989
Project Status Completed (Fiscal Year 1989)
Budget Amount *help
¥6,700,000 (Direct Cost: ¥6,700,000)
Fiscal Year 1989: ¥1,000,000 (Direct Cost: ¥1,000,000)
Fiscal Year 1988: ¥5,700,000 (Direct Cost: ¥5,700,000)
Keywords上顎顎外固定装置 / 矯正力の伝達 / chin cap / SGP / 筋電図 / 多チャンネル筋電図 / 顎整形力 / リモデリング / 表面筋電図
Research Abstract

上下顎骨に顎整形力を適応した場合,骨のリモデリングをコントロ-ルする因子として、顎骨内の微小細管のひずみと帯電した細胞外液の流れにより生じる電気現象が考えられる。本研究では、顎整形力により生じる骨表面の微小ひずみおよび電位変化を測定してこれらの関連を調べて高度な治療効果を有する顎矯正装置について検討した。さらに、顎顔面部の形態変化と機能の適応状態を評価する手段として、多チャンネル筋電図の可能性について検討した。
1.上顎顔外固定装置の上方牽引に関し、ヒト乾燥頭蓋骨で大臼歯の動態とそれに伴う頭蓋骨への矯正力の伝達との関連性を検討した結果、上方18°から30°へ牽引したときは大臼歯は後上方へ歯体移動するが、顎顔面頭蓋には下後方への変形が少々認められた。さらに、上方25°から30°へ牽引したときは顎顔面頭蓋の圧縮の方向となり、臨床的には上顎骨の成長抑制効果と考えられる。
2.chin capの効果を検討するため、生理食塩水で湿潤したカニクイザルの下顎骨オトガイ部に付加した荷重により下顎骨表面に生じる電位の特性とその分布を明らかにした。咬合状態で荷重をlow pull方向に加えるとオトガイ、下顎骨体および下顎下縁の前方部において比較的大きな負の電位が記録され、咬合状態で荷重をhigh pull方向に加えると、low pullの場合と比較して各記録部位での電位の極性は同じであったが、歯槽骨および下顎骨体の前方部でより大きな電位が記録された。
3.16chの多チャンネル筋電図を求めるために最大随意収縮30%以下で記録を行う必要があり、このため低インピ-ダンス化した16chの電極を作成した。また、多チャンネル筋電図により筋活動電位伝播が計測できる可能性が示唆された。

Report

(2 results)
  • 1989 Annual Research Report
  • 1988 Annual Research Report
  • Research Products

    (2 results)

All Other

All Publications (2 results)

  • [Publications] 小林和英: "上顎顎外固定装置による大臼歯の動態が矯正力の伝達機構に及ぼす影響(II)" 日本矯正歯科学会雑誌. 48(2). 205-213 (1989)

    • Related Report
      1989 Annual Research Report
  • [Publications] 井口修一郎: "オトガイ部に外力を加えた際のサル湿潤下顎骨表面に生じる電位変化に関する研究" 日本矯正歯科学会雑誌. 48. 304-321 (1989)

    • Related Report
      1989 Annual Research Report

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Published: 1988-04-01   Modified: 2016-04-21  

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