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コリン作動性運動神経の発達、分化におけるTrophic Factorの生理的役割

Research Project

Project/Area Number 63623501
Research Category

Grant-in-Aid for Scientific Research on Priority Areas

Allocation TypeSingle-year Grants
Research InstitutionHokkaido University

Principal Investigator

栗原 堅三  北海道大学, 薬学部, 教授 (00016114)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 柏柳 誠  北海道大学, 薬学部, 教務職員 (20169436)
松岡 一郎  北海道大学, 薬学部, 助手 (40157269)
吉井 清哲  北海道大学, 薬学部, 助手 (30125364)
三宅 教尚  北海道大学, 薬学部, 助教授 (30133771)
Project Period (FY) 1988
Project Status Completed (Fiscal Year 1988)
Budget Amount *help
¥1,200,000 (Direct Cost: ¥1,200,000)
Fiscal Year 1988: ¥1,200,000 (Direct Cost: ¥1,200,000)
Keywords神経栄養分化因子 / C6細胞 / 蛋白質リン酸化 / コリン作動性分化 / レチノイン酸 / PC12細胞 / ボツリヌス毒素 / ラット胎児脳細胞
Research Abstract

ラットグリア細胞腫の株化細胞C6の培養液中には、神経栄養分化因子が分泌される。まずC6に各種の薬物を作用させ、神経栄養分化因子が効率よく分泌される条件を検討した。この結果、C6をβエストラジオール、プロゲステロン、ビタミンD┣_<3┫>で刺激した場合には神経栄養分化因子の分泌が顕著に増大した。つぎに、神経栄養分化因子を含む培養液をPC12細胞に作用させ、神経様に分化する機構を検討した。この因子を作用させると、細胞内のカルシウム濃度の持続的増加がみられた。またこの因子を作用させたときの蛋白質リン酸化を調べたところ、27K蛋白質が選択的にリン酸化することがわかった。C6由来の因子は、PC12細胞のアセチルコリトランスフェラーゼを増大させ、コリン作動性の分化を誘導した。同様な作用は、PC12細胞にレチノイン酸を作用させたときにもみられた。レチノイン酸を作用させたときにも、PC12細胞内のカルシウム濃度の持続的増加および27K蛋白質のリン酸化がみられた。これに対し、NGFはPC12細胞に対し突起伸長作用を有するが、コリン作動性分化を誘導しない。またNGFは細胞内カルシウムの持続的増加や27K蛋白質のリン酸化も引き起こさない。したがって、PC12細胞のコリン作動性分化には、カルシウム濃度の増加と27K蛋白質のリン酸化が関与していると結論した。
C6由来の培養液の神経栄養分化因子を、ラットの胎児脳細胞に与えると、神経の生存維持、コリン作動性分化が観測される。神経分化に伴い、トランスミッター放出機能が発達する。この細胞にボツリヌス毒素を作用させたところ、24および26K蛋白質のADPリボシル化がみられた。各種の細胞を用いて同様の実験を行ったところ、26K蛋白質のADPリボシル化は神経系細胞に共通にみられることがわかった。現在この26K蛋白質の生理的役割について検討している。

Report

(1 results)
  • 1988 Annual Research Report
  • Research Products

    (2 results)

All Other

All Publications (2 results)

  • [Publications] Ichiro,Matsuoka;Hiromi,Sakuma;Bunei,Syuto;Kohji,Moriishi;Shuichiro,Kubo;Kenzo,Kurihara: The Journal of Biological Chemistry. 264. 706-713 (1989)

    • Related Report
      1988 Annual Research Report
  • [Publications] Ichiro,Matsuoka;Norikazu,Mizuno;Kenzo,Kurihara: Developmental Brain Research. (1989)

    • Related Report
      1988 Annual Research Report

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Published: 1988-04-01   Modified: 2016-04-21  

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