Cross cultural exposure and personalized value development through adolescence: Qualitative and quantitative researches on both self-acceptance and acceptance of others
Publicly Offered Research
Project Area | Science of personalized value development through adolescence: integration of brain, real-world, and life-course approaches |
Project/Area Number |
17H05925
|
Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research on Innovative Areas (Research in a proposed research area)
|
Allocation Type | Single-year Grants |
Review Section |
Complex systems
|
Research Institution | Kyoto University |
Principal Investigator |
阪上 優 京都大学, 環境安全保健機構, 准教授 (50437290)
|
Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2019-03-31
|
Project Status |
Completed (Fiscal Year 2018)
|
Budget Amount *help |
¥6,500,000 (Direct Cost: ¥5,000,000、Indirect Cost: ¥1,500,000)
Fiscal Year 2018: ¥3,250,000 (Direct Cost: ¥2,500,000、Indirect Cost: ¥750,000)
Fiscal Year 2017: ¥3,250,000 (Direct Cost: ¥2,500,000、Indirect Cost: ¥750,000)
|
Keywords | メンタルヘルス / 臨床精神医学 / 渡航医学 / 発達心理学 / 自己受容と他者受容 / 国際高等教育 / 主体価値 / 思春期 / 混合研究法 / 異文化体験 / 自己受容 / 共感性 / 多文化間精神医学 / 予防医療 / 社会医学 / 脳・神経 / 精神医学 / 国際教育 |
Outline of Annual Research Achievements |
<研究1:派遣留学生における留学前後の全般的健康度と精神的発達に関する後ろ向きコホート研究> 派遣留学生に関して、2008年から2017年の10年間の健康調査票を後ろ向きに解析した。留学前は留学後に比し、有意にGeneral Health Questionnaire(GHQ)が高値であり、全般的健康度が不良であった。高GHQ得点者(17点以上)全員の医師面談記録を、後ろ向きに解析した。その結果、「不安」、「睡眠不足」、「全身倦怠感」がキーワードとして抽出された。大学における留学出発時期は、概ね、夏休みと春休みであるが、その前には試験やレポート提出が集中しており、出発前に睡眠不足になり、倦怠感等を自覚し、GHQが高得点となるものと推測された。また、留学後には自尊感情は有意に高値になっていた。留学による自尊感情の上昇は、留学後のGHQの改善に影響している可能性が示唆された。
<研究2:派遣留学生における留学前後の全般的健康度と主体価値の変容、自己受容・他者受容の関連性に関する前向きコホート研究> 派遣留学生に関して、留学前後の全般的健康度と主体価値の変容、自己受容・他者受容の関連性について、2017年と2018年の2年間、前向きコホート研究を行った。留学後には、「社会的に影響力を及ぼすこと」や「self-direction」の価値が重要視される傾向がある一方、「安全性」に関する価値観は相対的に軽視される傾向が認められた。また、留学前には、自己受容は他者受容とは直接関連性を認めず、自尊感情と強い関連性を認めた。一方、留学後は、自己受容と他者受容は有意な関連性を示しており、留学により、社会にコミットメントすることの優先順位が高まるような価値観の変化が関係している可能性が示唆された。
|
Research Progress Status |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
|
Strategy for Future Research Activity |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
|
Report
(2 results)
Research Products
(17 results)