Construction of Chiral Transcription Systems Based on Chiral Fullerene Templates
Publicly Offered Research
Project Area | Coordination Asymmetry: Design of Asymmetric Coordination Sphere and Anisotropic Assembly for the Creation of Functional Molecules |
Project/Area Number |
19H04584
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research on Innovative Areas (Research in a proposed research area)
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Allocation Type | Single-year Grants |
Review Section |
Science and Engineering
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Research Institution | Nara Institute of Science and Technology |
Principal Investigator |
荒谷 直樹 奈良先端科学技術大学院大学, 先端科学技術研究科, 准教授 (60372562)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2021-03-31
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2020)
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Budget Amount *help |
¥4,810,000 (Direct Cost: ¥3,700,000、Indirect Cost: ¥1,110,000)
Fiscal Year 2020: ¥2,470,000 (Direct Cost: ¥1,900,000、Indirect Cost: ¥570,000)
Fiscal Year 2019: ¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000)
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Keywords | キラリティ / フラーレン / 環状オリゴマー / 分子認識 / キラルフラーレン / 有機化学 / 複合材料 / 超分子 / 有機半導体 / 不斉 / 複合材料・物性 / キラル |
Outline of Research at the Start |
環状PAH多量体はゲスト分子の添加など外部刺激によってその物性を大きく変化させることができ、センシング材料としても魅力的な電子材料である。環状共役系に片方巻きの「ひねり」を加えることができれば分子全体でキラリティーを発現する。 本研究課題では、環状ピレン5量体および7量体がメビウス型キラル構造をもつことを利用し、メビウス型環状ピレン5量体によるキラルフラーレンの分子認識(センシング)、およびキラルフラーレンによるラセミ環状ピレン7量体のキラル化と得られた不斉環境による新たなキラル認識による不斉転写システムの構築を目指す。
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Outline of Annual Research Achievements |
環状に配置した多環芳香族化合物は、ゲスト分子の添加など外部刺激によってその物性を大きく変化させることができ、センシング材料としても魅力的な光学材料である。環状共役系に片方巻きの「ひねり」を加えることができれば分子全体でキラリティーを発現する。本新学術領域研究では、キラル環状ピレン多量体によるキラルフラーレンの分子認識(センシング)、およびキラルフラーレンによるラセミ環状ピレン多量体のキラル化と得られた不斉環境による新たなキラル認識による不斉転写システムの構築を目指した。環状ピレン5量体がキラル構造であることは光学分割とその鏡像のCDスペクトルによって確認した。室温で溶液状態で徐々にラセミ化したことから、ねじれの向きは可逆的な平衡状態であることが明らかとなった。研究目標として、以下の項目を挙げた。(1)キラルな環状ピレン5量体によるキラルフラーレンの認識能を探索し、円偏光発光等によるセンシングを目指す。(2)キラル環状ピレン多量体とフラーレンとの共結晶化によって光学分割に挑戦する。(3)錯体に対して偏光励起光入射することにより光誘起電子移動など電子機能性を引き出す。 これらによって光/電子機能の開拓を推進する。本研究の成果として、環状ピレン5量体のフラーレン認識能を確認し、また新しいキラルフラーレンの合成法を開拓した。この研究の過程でフラーレン初の円偏光発光の観測に成功し、新しいキラルナノカーボンの化学を開拓することに繋がった。
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Research Progress Status |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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Report
(2 results)
Research Products
(33 results)