酸素発生型光合成生物に保存された新規プロトン濃度最適化機構の解明
Publicly Offered Research
Project Area | New Photosynthesis : Reoptimization of the solar energy conversion system |
Project/Area Number |
19H04719
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research on Innovative Areas (Research in a proposed research area)
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Allocation Type | Single-year Grants |
Review Section |
Biological Sciences
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Research Institution | Tokyo Institute of Technology |
Principal Investigator |
増田 真二 東京工業大学, 生命理工学院, 准教授 (30373369)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2021-03-31
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2020)
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Budget Amount *help |
¥7,540,000 (Direct Cost: ¥5,800,000、Indirect Cost: ¥1,740,000)
Fiscal Year 2020: ¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000)
Fiscal Year 2019: ¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000)
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Keywords | 光合成 / 非光化学消光 / プロトン / シロイヌナズナ / 葉緑体 / シアノバクテリア / プロトン濃度勾配 / NPQ / プトロン |
Outline of Research at the Start |
本研究の目的は、申請者らが近年同定したシアノバクテリア・葉緑体内のプロトン濃度調節因子FLAP1およびFLAP2の機能解析を進めることで、光環境に応じてプロトン駆動力を調節する新たな仕組みを解明し、光合成最適化に必要な、吸収した余剰な光エネルギーを熱として安全に消去する「非光化学消光(NPQ)」を制御する新たな仕組みの存在を世界に先駆けて証明することである。本研究を通じて、世界で誰も提唱したことのない酸素発生型光合成生物に保存されている新しい光エネルギー最適化システムを明らかにする。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、申請者らが近年同定した葉緑体内プロトン濃度調節因子の機能解析を進めることで、光環境に応じてプロトン駆動力を調節する新たな仕組みを解明し、吸収した光エネルギーを熱として安全に消去する「非光化学消光(NPQ)」を制御する新たな仕組みを明らかにすることを目的に研究を進めた。
これまでに、様々な逆遺伝学的解析によってNPQの値が野生型のそれよりも上昇する3つの新規変異体を単離している。本研究では、この3つの因子の機能の解明を目的として研究を進め、昨年度までに、葉緑体のpHの最適化に必要な2つの因子Fluctuating-light acclimation protein1 (FLAP1), Day-length-dependent delayed greening1 (DLDG1)に関する研究成果を発表することができた。今年度も、引き続きシロイヌナズナとシアノバクテリアを材料にこの2つの因子の解析を進め、さらにいくつかの論文を査読誌に発表することができた。これに加えて、本学術領域研究の公募班として参画し4年目あたる今年度は、3つ目の因子Triplet-cysteine repeat protein (TCR)の解析を重点的に進めた。その結果、TCRは、1)鉄硫黄クラスターを結合していること、2)ジスルフィド結合を有すること、3)試験管内でフェレドキシンから電子を受け取ること、4)シロイヌナズナのTCR変異体は、光化学系Iからの電子の流れが詰まり気味になること、を見出し、TCRが、光化学系I由来の電子を受け取る、いわゆる代替的電子伝達に関わり、変動光条件下での生育に重要となる光化学系Iのスペシャルペアークロロフィルの酸化に関わる重要な因子であることを明らかにした。得られた結果をまとめ、査読誌に発表することができた。
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Research Progress Status |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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Report
(2 results)
Research Products
(18 results)