対相関が引き起こす原子核の新型巨大共鳴状態の探索
Publicly Offered Research
| Project Area | Clustering as a window on the hierarchical structure of quantum systems |
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| Project/Area Number |
19H05143
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research on Innovative Areas (Research in a proposed research area)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Review Section |
Science and Engineering
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
堂園 昌伯 東京大学, 大学院理学系研究科(理学部), 特任助教 (60616259)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2021-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2020)
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| Budget Amount *help |
¥5,330,000 (Direct Cost: ¥4,100,000、Indirect Cost: ¥1,230,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
Fiscal Year 2019: ¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000)
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| Keywords | 対相関 / 対振動 / 巨大共鳴 / 対移行反応 / クラスター |
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| Outline of Research at the Start |
対相関は原子核における最も重要な相関の一つであり、その構造や集団ダイナミクスに強い影響を及ぼす。このような例のうち、巨大対振動(GPV)は、対相関が引き起こす全く新しいタイプの巨大共鳴状態として、約40年に渡って理論的に着目されてきた。しかし、これまで実験的な情報は皆無に等しく、特に中重核での発見・確定が望まれている。本研究の目的は、新反応プローブ「(4He,6He)反応」を活用し、超流動状態の原子核として知られているSn安定同位体でGPVの存在を確定することである。これにより、GPVの未知の性質をはじめて明らかにする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
対相関は原子核における最も重要な相関の一つであり、その構造や集団ダイナミクスに強い影響を及ぼす。このような例のうち、巨大対振動(GPV)は、対相関が引き起こす全く新しいタイプの巨大共鳴状態として、約40年に渡って理論的に着目されてきた。しかし、これまで実験的な情報は皆無に等しく、特に中重核での発見・確定が望まれている。本研究の目的は、新反応プローブ「(4He,6He)反応」を活用し、超流動状態の原子核として知られているSn安定同位体でGPVの存在を確定することである。最終年度である本年度の研究実績は以下のとおりである。
(1) 120Sn標的に対する(4He,6He)反応データの解析
東北大CYRICにて取得した120Sn標的に対する(4He,6He)反応のデータの解析を行った。解析の結果、118Snの励起エネルギー13MeV付近に従来の(p,t)反応では見えていなかったピークを観測することに成功した。
(2) 実験データと理論計算との比較
Hartree-Fock-Bogoliubov+準粒子乱雑位相近似(HFB+QRPA)による最新の理論計算によると118SnのGPVは約13MeVに予測されており、(1)で観測されたピークの位置と一致した。さらに、歪曲波ボルン近似により反応の角度分布を計算し、実験で得られた分布と比較した結果、誤差の範囲内でよく一致した。これらの結果から、観測されたピークはGPVの有力な候補といえる。
以上の結果から、(4He,6He)反応によるGPV探索の手法を確立した。今後他のSn同位体に対しても同様の測定を行い、GPVの未知の性質を明らかにしていく。本研究はその系統的研究への重要なステップといえる。
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| Research Progress Status |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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Report
(2 results)
Research Products
(5 results)
