知覚学習と脳刺激による主観的時間の操作
Publicly Offered Research
Project Area | Chronogenesis: how the mind generates time |
Project/Area Number |
19H05313
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research on Innovative Areas (Research in a proposed research area)
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Allocation Type | Single-year Grants |
Review Section |
Complex systems
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Research Institution | National Institute of Information and Communications Technology |
Principal Investigator |
林 正道 国立研究開発法人情報通信研究機構, 脳情報通信融合研究センター脳情報通信融合研究室, 研究員 (50746469)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2021-03-31
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2020)
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Budget Amount *help |
¥6,110,000 (Direct Cost: ¥4,700,000、Indirect Cost: ¥1,410,000)
Fiscal Year 2020: ¥3,120,000 (Direct Cost: ¥2,400,000、Indirect Cost: ¥720,000)
Fiscal Year 2019: ¥2,990,000 (Direct Cost: ¥2,300,000、Indirect Cost: ¥690,000)
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Keywords | 時間知覚 / 心理物理 / 経頭蓋磁気刺激 / 知覚学習 / 機能的磁気共鳴画像法 / 脳磁図 / 脳機能イメージング |
Outline of Research at the Start |
我々の感じる時間の長さは、様々な要因によって伸びたり縮んだりする。我々は近年、ヒトの右下頭頂小葉(rIPL)と呼ばれる脳領域が数百ミリ秒の特定の時間の長さ(時間長)に対して感度をもち、さらに実験参加者の時間長の推定精度、および主観的時間長の伸縮と関係していることを発見した。しかしながら、これらの研究は相関関係を示したに過ぎず、rIPLと主観的時間の因果関係は不明である。そこで本研究では、学習および脳刺激の手法により主観的時間を操作し、その際に生じる脳の変化を脳イメージングや脳磁図といった手法を用いて機能および構造の面から多角的に検討し、主観的時間と脳の因果関係を明らかにする。
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Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、学習による時間長の脳内表現の変化を調べるため、知覚学習のパラダイムを用いた心理物理実験を行った。近年の我々の研究では、持続時間と間隔時間が脳内で別々のニューロン群によって表現されている可能性が示されたため、これらの異なる刺激フォーマットの間では脳における「学習の効率」も異なる可能性があると考えた。そのためこの実験では被験者を2群にわけ、一方の群では200ミリ秒の持続時間、もう一方の群では200ミリ秒の間隔時間についてそれぞれ4日間の弁別訓練を行い、訓練の前後で時間長の弁別閾値に変化が起こるかを調べた。その結果、持続時間では200ミリ秒の弁別閾値に変化がほとんど生じないのに対して、間隔時間の学習においては有意な閾値の低下が見られた。この結果は時間長の各フォーマットに対応する脳内表現に学習効率の違いがあることを示唆している。本研究成果は論文として国際学術誌に投稿済みであり、現在査読中である。 また、脳活動と時間感覚の因果関係を明らかにすることを目的とし、4連発磁気刺激(QPS)を用いた実験を行った。QPSは近年になって開発された非侵襲的な脳刺激法であり、効果の再現性に関する知見が不足していたことから、まずは効果の基礎的な検証をおこなった。この検証実験では、磁気刺激コイルを第一次運動野の直上に置き、刺激前後の運動誘発電位(MEP)の変化を検証した。実験の結果、先行研究で示された促進・抑制の効果が想定通りに再現されることが確認されたため、この成果を論文として発表した。さらにこの実験結果を踏まえ、QPSを用いて時間知覚の推定精度への影響について検討を行った。その結果、下頭頂小葉および補足運動野を刺激した際に時間長の推定精度に変化が見られたことから、これらの脳領域がどちらも時間感覚に重要である可能性が示唆された。
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Research Progress Status |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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Report
(2 results)
Research Products
(22 results)