Elucidation of the functional significance of primary cilia-Golgi associated zone in endocrine cells
Publicly Offered Research
Project Area | Toward an integrative understanding of functional zones in organelles |
Project/Area Number |
20H04896
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research on Innovative Areas (Research in a proposed research area)
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Allocation Type | Single-year Grants |
Review Section |
Biological Sciences
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Research Institution | Asahikawa Medical College |
Principal Investigator |
甲賀 大輔 旭川医科大学, 医学部, 准教授 (30467071)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2022-03-31
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2021)
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Budget Amount *help |
¥7,020,000 (Direct Cost: ¥5,400,000、Indirect Cost: ¥1,620,000)
Fiscal Year 2021: ¥3,510,000 (Direct Cost: ¥2,700,000、Indirect Cost: ¥810,000)
Fiscal Year 2020: ¥3,510,000 (Direct Cost: ¥2,700,000、Indirect Cost: ¥810,000)
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Keywords | 一次線毛・ゴルジ連携ゾーン / オルガネラ / 連続切片SEM法 / 3D / SEM / ゴルジ装置 / 一次線毛 / 下垂体 / 一次線毛‐ゴルジ連携ゾーン / 一次線毛-ゴルジ連携ゾーン |
Outline of Research at the Start |
本研究課題では、様々なイメージング技法を駆使し、下垂体前葉内分泌細胞における「一次線毛-ゴルジ連携ゾーン」の生理的・機能的意義の解明を目指す。具体的には、①一次線毛-ゴルジ連携ゾーンの形態学的解析、②機能亢進時における一次線毛-ゴルジ連携ゾーンの機能・形態学的解析、③細胞分裂時における一次線毛-ゴルジ連携ゾーンのダイナミクスの解明について、順次研究を遂行する。
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Outline of Annual Research Achievements |
本年度も引き続き、「一次線毛-ゴルジ連携ゾーンの形態学的解析」を行った。 1.連続切片SEM(走査電子顕微鏡)・3D再構築法による下垂体前葉ホルモン産生細胞の一次線毛・ゴルジ連携ゾーンの解析: 前年度の性腺刺激ホルモン産生(LH/FSH)細胞の解析に加え、本年度は成長ホルモン産生(GH)細胞、乳腺刺激ホルモン(PRL)細胞、甲状腺刺激ホルモン(TSH)細胞、副腎皮質刺激ホルモン(ACTH)細胞の一次線毛とゴルジ装置の近接関係(連携ゾーン)の形態学的解析を行った。本研究では、親水性樹脂であるLR white樹脂を用いることで、下垂体各前葉ホルモン産生細胞を免疫電顕法(金コロイド標識)により正確に同定した上で3D形態解析を行った。各ホルモン産生細胞に特異な「一次線毛・ゴルジ装置連携ゾーンの3D形態」と「一次線毛と線毛ポケットの空間的関係性」について解明することができた。 2.3D免疫電顕法の開発: 連続切片SEM法は、細胞内のオルガネラの3D構造解析や、細胞内でのオルガネラの空間的分布解析に有効な手法である。近年、この連続切片法に免疫電顕法を組み合わせた新たな手法の開発に成功している。この手法を用いることで、オルガネラの3D像に目的の機能分子の局在を加味したモデルを作製することが可能となった。 3.オルガネラ観察法の開発と応用: 走査電顕によるオルガネラ観察法の開発とその応用について論文報告した。細胞内をダイレクトに観察できる唯一の手法である「オスミウム浸軟法」、切片を走査電顕で観察する「切片SEM法」、切削した樹脂包埋連続超薄切片を基板に載せ、それを走査電顕で観察後、目的構造を再構築する「連続切片SEM法」、光顕像と電顕像の分解能ギャップを埋める「CLEM法」などの手法を解説し、オルガネラ研究への応用を示した。
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Research Progress Status |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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Report
(2 results)
Research Products
(14 results)