ダイナミックシステム・アプローチによる語の意味分化と誘導に関する発達モデルの構築
Publicly Offered Research
Project Area | Studies of Language Evolution for Co-creative Human Communication |
Project/Area Number |
20H05002
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research on Innovative Areas (Research in a proposed research area)
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Allocation Type | Single-year Grants |
Review Section |
Complex systems
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Research Institution | Kyoto University |
Principal Investigator |
阪上 雅昭 京都大学, 人間・環境学研究科, 教授 (70202083)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2022-03-31
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2021)
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Budget Amount *help |
¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
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Keywords | ダイナミックシステムズアプローチ / 階層性 / アトラクター / 意図共有 / 機械学習 / Variatiocal Autoencoder / 表出語彙 / ダイナミックシステムアプローチ / バイアス / ダイナミックアプローチ |
Outline of Research at the Start |
本研究では,原初的な語が発達初期から品詞に分類可能であるという従来の言語発達研究の前提を問い直し,乳幼児独自の言語構造とその可塑的変化を捉えるスキームを創ることを試みる.非線形物理学の知見を援用し,階層性の素材となる「語」の意味分化をアトラクターの分岐,大人の働きかけとそれに対する幼児の感受性からなる意図共有をアトラクターの制御因子(バイアス),新奇語の学習における記号-意味の接地問題をアトラクターの再編成と捉えて,実験とモデルの構築を進める.
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究では,原初的な語が発達初期から品詞に分類可能であるという従来の言語発達研究の前提を問い直し,乳幼児独自の言語構造とその可塑的変化を捉えるスキームを創ることを目的とする.そのため,非線形物理の知見を人間発達に応用したダイナミックシステム・アプローチを援用し,言語発達における「語の意味分化」過程及び大人の働きかけによる「語の意味誘導」を統一的に説明するモデル構築をめざし,そのための心理実験を行った. 初期の語の意味が〈出来事〉全体を指示する段階から〈モノ〉だけを指示する段階へと分化するという胚性詞仮説を実証する実験を行った.さらにこの 18~23ヶ月69名を対象にした横断的実験と併せて,そのうちの16名については,月齢が18~19ヶ月と21ヶ月の2回にわたる縦断的な実験を実施している.その結果,横断研究(69名)および縦断研究(16名)のどちらにおいても,さらに,指差しと注視のどちらの指標においても、胚性詞仮説を支持する結果が得られた.また,この月齢の幼児は,〈行為〉だけから名詞的な語の意味を予測することはできなかった.したがって,名詞的な語の初期の意味は〈モノ〉と〈行為〉とが未分化に融け合っているものの,そのなかで〈行為〉に相対的な比重が置かれているわけではなく,名詞に対応する〈モノ〉それ自体が語の意味判断には必要であることが示唆された. さらに本年度は,語の意味分化と語彙数の成長との関係を調べた.その結果,名詞的な語の意味分化の程度は,特に動詞において,その後の語彙数の成長に正の関連をもっていることという興味深い知見を得ることができた. この研究と平行して,乳幼児の表出語彙数の発達データについての主成分分析さらにVAE(Variational AutoEncoder)という機械学習の手法による解析を実施し,表出語彙数の発達を記述するモデルを構築することができた.
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Research Progress Status |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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Report
(2 results)
Research Products
(3 results)