HypTPCを用いた少数系K中間子クラスターK-pp, K-pppの研究
Publicly Offered Research
| Project Area | Clustering as a window on the hierarchical structure of quantum systems |
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| Project/Area Number |
21H00130
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research on Innovative Areas (Research in a proposed research area)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Review Section |
Science and Engineering
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| Research Institution | Japan Atomic Energy Agency |
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Principal Investigator |
市川 裕大 国立研究開発法人日本原子力研究開発機構, 原子力科学研究部門 原子力科学研究所 先端基礎研究センター, 研究職 (50756244)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2023-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥6,110,000 (Direct Cost: ¥4,700,000、Indirect Cost: ¥1,410,000)
Fiscal Year 2022: ¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000)
Fiscal Year 2021: ¥3,250,000 (Direct Cost: ¥2,500,000、Indirect Cost: ¥750,000)
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| Keywords | ストレンジネス / ＴＰＣ / K中間子原子核 / 核物理 / J-PARC / TPC / ストレンジネス核物理 / ストレンジネス 核物理 |
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| Outline of Research at the Start |
12C標的にK-中間子ビームを照射し、陽子を測定する12C(K-, p)反応を用いる。ビームラインスペクトロメータでK-ビームの運動量を、KURAMAスペクトロメータで散乱陽子の運動量をそれぞれ測定する。加えて、独自に開発した標的内蔵型のTime Projection Chamber「HypTPC」を用いて、崩壊荷電粒子を同時検出する。この反応では、12C標的中で起こるFragment反応を通じて、K-pp核、K-ppp核が生成されると考えられ、本研究では、それぞれΛ＋p、Λ＋p＋p をHypTPCで測定し、その不変質量を求めることで、K-pp 核及びK-ppp 核を探索する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
2022年度は、2021年度に取得した実験データのデータ解析を実施した。キャリブレーション用に取得したHyperonスペクトロメータ用電磁石ON/OFFの状態でのBeam Through及び、多粒子トリガー（4つ以上の荷電粒子が生成したイベントを選択するトリガー）のデータを用いて、HypTPC検出器の位置のキャリブレーションを行なった。その上で、Beam Throughデータの解析を実施し、ビームラインスペクトロメータで算出されたビーム運動量とHyperonスペクトロメータで算出された運動量の比較することで、Hyperonスペクトロメータの運動量分解能を評価した。また、キャリブレーション用に取得したCH2標的のデータ解析も進め、HypTPCでΛ粒子の崩壊事象（Λ→ pπ-）及び、Ξ粒子の崩壊事象（Ξ-→Λπ-）を不変質量分布から同定することに成功した。Λ粒子やΞ粒子の質量分解能は、デザイン値にはまだ到達できていないが、今後解析を改善して、分解能を向上させていく予定である。分解能が十分な値に到達できれば、ダイヤモンド標的の物理データの解析を実施し、Λp及びΛppの不変質量分布からK-pp及びK-pppといった小数系のK中間子原子核生成の評価を行う予定である。これらの内容について、国内外の研究会で口頭発表をおこなった。
また、研究予算を用いて、Hyperonスペクトロメータの維持管理、メンテナンスをおこなった。
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| Research Progress Status |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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Report
(2 results)
Research Products
(12 results)
