性周期を軸にした「女性の生涯学」の提案と社会参加への応用
Publicly Offered Research
Project Area | Lifelong sciences: Reconceptualization of development and aging in the super aging society |
Project/Area Number |
21H05327
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Research Category |
Grant-in-Aid for Transformative Research Areas (A)
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Allocation Type | Single-year Grants |
Review Section |
Transformative Research Areas, Section (I)
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Research Institution | Kyoto University |
Principal Investigator |
江川 美保 京都大学, 医学研究科, 助教 (50600061)
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Project Period (FY) |
2021-09-10 – 2023-03-31
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥13,000,000 (Direct Cost: ¥10,000,000、Indirect Cost: ¥3,000,000)
Fiscal Year 2022: ¥6,500,000 (Direct Cost: ¥5,000,000、Indirect Cost: ¥1,500,000)
Fiscal Year 2021: ¥6,500,000 (Direct Cost: ¥5,000,000、Indirect Cost: ¥1,500,000)
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Keywords | 月経前症候群 / セルフモニタリング / アプリ / ランダム化比較試験 / 自律的健康管理 / 自律神経機能 / fMRI |
Outline of Research at the Start |
子どもを産み育てるための生殖機能が備わった女性の身体は生涯にわたりダイナミックに変化する。本研究では、社会の再生産を担う性成熟期において女性の心と身体と生活に大きな影響を及ぼす月経前症候群(PMS)に着目し、その病態の医学的評価に不可欠である症状記録法として我々が開発したスマホアプリを用いた「セルフモニタリング」が症状改善や自己効力感の向上に寄与するか否かを検証すると同時に、包括的な月経教育プログラムも開発する。また、症状が多彩でとらえがたいPMSの客観的指標の探索のためにfMRIを用いて脳科学的解析なども行う。このようなPMSを可視化する取り組みを通して、女性の自律的健康管理法を提案する。
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Outline of Annual Research Achievements |
有経女性の約40~60%が治療を要するともいわれている月経前症候群(premenstrual syndrome; PMS)は生活の質や労働生産性の低下を招く重大な健康課題であるが、適切なセルフケアの知識が行き届いていない、適切に医療に繋がっていない人も多くいるなどの問題がある。生涯を通して女性ホルモンの変動とそれに伴う体調の変化を経験する女性たちの自律的健康管理を支援するために、まずPMSのケアと診断・治療の第一歩となるセルフモニタリングを可能にするスマホアプリ「せるふも」を開発した。PMS診断に有用な症状記録ツールとしてわれわれが過去に作成した日本語版Daily Record of Severity of Problems(DRSP)をこれに搭載している。次に、月経随伴症状やメンタルヘルス不調に対するセルフケアに関する文献レビューと専門家ミーティングにより、PMSを改善するためのメールによるアドバイス集を作成した。 次に、PMSを自覚する女性420人を対象に、3カ月間の「せるふも」の使用とPMSセルフケアアドバイスメールがPMSによる生活支障を軽減するか否かを検証するため準ランダム化比較試験をオンラインで実施した。主要評価項目であるPMS-impact尺度=心理的因子のスコアをPer Protocol Setで解析し、3カ月間の変化についての群間差をt検定したところ、介入群は対照(待機)群に比してわずかにスコアの低下を認めたが有意差は認められなかった(p=0.05)。セルフモニタリングアプリを用いた症状記録とセルフケアアドバイスの受信によってPMSによる生活支障が軽減することが期待されたが、PMSの有症状者にとってはそれだけでは不十分で、それ以上の個別化アドバイスや介入が必要であることが示唆された。
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Research Progress Status |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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Report
(2 results)
Research Products
(17 results)