心理物理学・生理学的時間特性に基づく物質的/感性的質感間の階層構造モデリング
Publicly Offered Research
| Project Area | Analysis and synthesis of deep SHITSUKAN information in the real world |
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| Project/Area Number |
21H05810
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Transformative Research Areas (A)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Review Section |
Transformative Research Areas, Section (IV)
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| Research Institution | Tokyo Institute of Technology |
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Principal Investigator |
永井 岳大 東京工業大学, 工学院, 准教授 (40549036)
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| Project Period (FY) |
2021-09-10 – 2023-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥7,670,000 (Direct Cost: ¥5,900,000、Indirect Cost: ¥1,770,000)
Fiscal Year 2022: ¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2021: ¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000)
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| Keywords | 質感知覚 / 感性認知 / 心理物理学 / 脳波 / 感性的質感 / 物質的質感 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究の目的は脳内情報処理における画像特徴/様々な物質的質感/感性的質感の間の時系列的な関連性を明らかにすることである。従来の多様な質感知覚や感性に関する心理学的研究では、SD法（意味差判別法）のような静的な心理応答特性を基にして人の感性的質感の認識状態を計測する場合が多かった。それに対し、本研究では、心理物理学的な時間特性解析手法（応答時間/刺激時間系列の影響）と生理学的反応解析（脳磁場）の両側面から、質感認知の生起タイミングを手がかりとした様々な種類の質感認知生起の時系列関連性のモデリングと、その神経科学的基盤の解明を目指す。
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| Outline of Annual Research Achievements |
2021年度には、様々な素材の物体画像に対する心理物理実験を行い、光沢感や透明感などの物質的質感知覚、また好みや美しさなどの感性的質感知覚について、心理量を計測した。さらに、同じ刺激群を用いて、一対比較をさせる刺激間の心理量の差について評価項目間で統制した上で、応答時間を計測した。その結果、物質的質感判断と感性的質感判断では応答時間に大きな違いがないことが分かった。しかし、応答時間そのものは評価項目間の因果関係を示すものではない。
そこで、2022年度の前半には、2021年度の実験データを用いて、物質的質感と感性的質感の間の因果関係を検討した。具体的には、質感項目間で心理量に相関があるデータのうち、応答時間が早いものから遅いものにおいてのみ因果的関係性があり得るという仮定に基づき、心理量の関係性を統計的に解析した。パス図により質感項目間の関連性を見出することを目的に、上記の仮定によりデータの取捨選択を行った上で、様々な質感項目の心理量について重回帰分析により解析したところ、異なる質感項目の影響の方向性を可視化できた。この結果は、質感項目間の関係性を明らかにする上で、心理物理学的応答時間が重要な役割を果たすことを示唆している。
続いて、心理物理実験と同じ刺激群を用いて、刺激観察中の脳波を計測した。その脳波を用いたサポートベクターマシンにより、各質感の被験者応答を推定できる脳波の時間帯の推定を試みた。その結果、精度は低いものの物質的質感と感性的質感の被験者応答を脳波からある程度推定できる可能性が示された。また、被験者の質感判断の態度（例えば早く判断する必要があるかどうか）によって、被験者判断の推定に有用な脳波時間帯が異なる可能性が示された。これらの結果から、脳波が物質的質感と感性的質感の惹起の関係性を探るツールとして有用であることが示唆された。
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| Research Progress Status |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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Report
(2 results)
Research Products
(13 results)
