小鳥の歌学習の当事者化を支える脳基盤
Publicly Offered Research
Project Area | Human behavioral science for subjectification ("tojisha-ka") by interaction-based & rule-/story-based understanding of the brain & the world |
Project/Area Number |
22H05224
|
Research Category |
Grant-in-Aid for Transformative Research Areas (A)
|
Allocation Type | Single-year Grants |
Review Section |
Transformative Research Areas, Section (I)
|
Research Institution | Teikyo University |
Principal Investigator |
柳原 真 帝京大学, 先端総合研究機構, 講師 (60392156)
|
Project Period (FY) |
2022-06-16 – 2024-03-31
|
Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
|
Budget Amount *help |
¥7,800,000 (Direct Cost: ¥6,000,000、Indirect Cost: ¥1,800,000)
Fiscal Year 2023: ¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2022: ¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
|
Keywords | 記憶 / ドーパミン / 鳥 / 小鳥 / 歌学習 / 当事者化 / 歌 / 聴覚 / 運動 / 聴覚学習 / 運動学習 |
Outline of Research at the Start |
小鳥の歌学習は、臨界期における幼鳥が親子間の一回性のエピソードを通して歌の法則性を内在化し、自らも発声を通してコミュニケーションの主体として当事者化する過程といえる。本研究では、中脳ドーパミン神経に焦点をあて、当事者化を支える脳基盤を分子・細胞・神経回路レベルから明らかにする。さらに、社会的隔離による学習障害からの回復を試み、生理学・薬理学・行動学的実験を通して当事者化の実体に迫る。
|
Outline of Annual Research Achievements |
小鳥の歌は、臨界期における親子間のコミュニケーションを通じて親から子へと伝承される学習に依存した音声である。親子間の音声コミュニケーションは一回性の出来事であり、幼鳥にとってはそれぞれのエピソードが親子関係を通じて世界の法則に触れる物語性をもった体験といえる。この聴覚体験が繰り返されることで、音素の音響的な構造や時系列といった歌の法則性が親から子へ受け継がれる。幼鳥は親から聴いた歌を脳内に記憶し、その記憶をもとに発声の練習を行い、次第に親と同じ歌をうたうようになる。本研究では、幼鳥が親子間の一回性のエピソードを通して歌の法則性を内在化し、自らも発声を通してコミュニケーションの主体として当事者化する過程を支える脳基盤を分子・細胞・神経回路レベルから明らかにすることを目指してきた。特に、中脳ドーパミン神経に焦点をあて、歌を記憶として内在化する聴覚学習に、高次聴覚野のドーパミン受容体の活性化が関与するかどうか検討した。その結果、高次聴覚野の神経細胞がドーパミンD1受容体作動薬の局所投与によって歌に対する聴覚応答を顕著に増強させることが分かった。さらに、特定の歌の提示とD1受容体作動薬の投与を組み合わせることで親子間の一回性聴覚エピソードを代替し、歌の記憶形成が進むかどうかを検討した。その結果、D1受容体作動薬の投与直後に提示した特定の歌に対する聴覚応答が選択的に増強され、その応答の増強は長時間持続することが分かった。これに対して、D2受容体作動薬を投与した場合には、聴覚応答特性の可塑的変化は生じなかった。これらより、親子間の一回性のエピソードを通して歌の法則性を内在化する過程には、大脳高次聴覚野におけるドーパミンD1受容体の活性化が重要な役割を果すことが明らかになった。
|
Research Progress Status |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
|
Strategy for Future Research Activity |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
|
Report
(2 results)
Research Products
(3 results)