Publicly Offered Research
Grant-in-Aid for Transformative Research Areas (A)
チオ―ル(RSH)は、酸素類縁体であるアルコール(ROH)と比較して「プロトン(H+)を放出しやすく」「水素ラジカル(H・)を放出しやすい」という興味深い二面性を有する。このような硫黄の持つ電子授受の流動性は生体内では高度に制御されたシステムとして生体活動の維持に活用されているが、生体外や産業界においてこの酸化還元が効果的に機能する事例は限られる。本研究では、硫黄のこの柔軟な電子状態を制御し、有機金属化学と化学工学、そして生化学の三分野横断という学際的アプローチにより、二酸化炭素を含む種々の分子の還元反応を開発することを目的とする。
チオ―ル(RSH)は、酸素類縁体であるアルコール(ROH)と比較して「プロトン(H+)を放出しやすく」「水素ラジカル(H・)を放出しやすい」という興味深い二面性を有する。このような硫黄の持つ電子授受の流動性は生体内では高度に制御されたシステムとして生体活動の維持に活用されているが、生体外や産業界においてこの酸化還元が効果的に機能する事例は限られる。本研究では、硫黄のこの柔軟な電子状態を制御し、有機金属化学と化学工学、そして生化学の三分野横断により、二酸化炭素およびその還元体を含む種々の分子の還元反応を開発することを目的とする。目標の一つに、二酸化炭素の還元による直接的なシュウ酸合成を想定している。生成物であるシュウ酸は製鉄におけるコークスに代わる還元剤としての利用を想定しており、硫黄を鍵とした Net-Zero-Emission 型の次世代製鉄法の実現を目指す。本年度はCO2およびその水素化体であるギ酸塩を炭素源として、種々の有機硫黄試薬を用いた有機酸合成について取り組んだ。その結果、特に電子供与性置換基を有する芳香族チオールを触媒に用いた際に、CO2への1電子還元反応やギ酸塩からのHAT反応が進行し、対応するカルボン酸を与えることを見出した。更に、システインといった生体内に存在する硫黄分子に本反応を応用することに成功し、本領域との融合を加速させることに成功した。本成果について学会発表および論文発表し、うち1件の学内研究科長賞の受賞につながった他、York大学(UK)における招待講演にて知り合った研究者(Univ. of Lincoln, Unov. of Genova)との国際共同研究へと発展した。
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
All 2024 2023 2022 Other
All Int'l Joint Research (3 results) Journal Article (9 results) (of which Int'l Joint Research: 5 results, Peer Reviewed: 9 results, Open Access: 2 results) Presentation (31 results) (of which Int'l Joint Research: 9 results, Invited: 5 results) Remarks (3 results)
CSD Communications
Volume: CCDC Pages: 1902055-1902055
Volume: CCDC Pages: 1902056-1902056
Volume: CCDC Pages: 2322689-2322689
ISIJ International
Volume: 62 Issue: 12 Pages: 2476-2482
10.2355/isijinternational.ISIJINT-2022-159
Volume: 62 Issue: 12 Pages: 2466-2475
10.2355/isijinternational.ISIJINT-2020-726
130008025330
Case Studies in Chemical and Environmental Engineering
Volume: 6 Pages: 100243-100243
10.1016/j.cscee.2022.100243
Reaction Chemistry & Engineering
Volume: 7 Issue: 8 Pages: 1818-1826
10.1039/d2re00147k
Journal of Cleaner Production
Volume: 342 Pages: 130949-130949
10.1016/j.jclepro.2022.130949
Journal of Colloid and Interface Science
Volume: 605 Pages: 813-827
10.1016/j.jcis.2021.07.154
https://researchmap.jp/tahara.a.aa
https://tahara-lab.jp/