Intra- and inter-group interaction in multi-level society of feral horses
Publicly Offered Research
Project Area | Hierarchical Bio-Navigation Integrating Cyber-Physical Space |
Project/Area Number |
22H05653
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Research Category |
Grant-in-Aid for Transformative Research Areas (A)
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Allocation Type | Single-year Grants |
Review Section |
Transformative Research Areas, Section (IV)
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Research Institution | Kyoto University |
Principal Investigator |
山本 真也 京都大学, 高等研究院, 准教授 (40585767)
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Project Period (FY) |
2022-06-16 – 2024-03-31
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥7,800,000 (Direct Cost: ¥6,000,000、Indirect Cost: ¥1,800,000)
Fiscal Year 2023: ¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2022: ¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
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Keywords | 重層社会 / 集団行動 / 群内・群間インタラクション / 行動調整 / 行動同調 / 社会ネットワーク / ウマ / 比較行動学 / 同調 / 種間比較 / 単層社会 / 引力・斥力モデル / 野生ウマ |
Outline of Research at the Start |
重層社会における集団行動のメカニズムを、ドローンで収集した野生ウマ集団の位置および動きのデータを基に数理モデルを構築し解明する。重層社会では、複数の群れが集まって高次の集団が形成され、「群れ外だけど集団内」という他者との協調関係が生まれる。群内と群間の階層的なインタラクションを考慮しないといけない。私たちは、野生ウマ集団の全個体(約20群・100頭以上)の個体識別に成功し、重層社会の存在を発見した。ドローンを用いたデータ収集方法を独自に開発し、集団全体の個体配置・動きのデータを2016年から継続的に収集している。本研究では、これらのデータを用いて、野生ウマの集団行動の様相を明らかにする。
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Outline of Annual Research Achievements |
野生ウマの重層社会における群内・群間インタラクションの階層性を調べるため、ポルトガル・アルガ山で収集したデータの分析を進めた。本年度は、ドローンで収集した個体の配置データに、糞から抽出した遺伝子のデータを含めて分析し、野生ウマの重層社会の群間近接関係に血縁度の影響がみられないことを明らかにした。重層社会を築く多くの動物種では、血縁度の高い群れ同士が集まる傾向が知られている。ウマの重層社会は、別の要因で成立している可能性が示唆された。行動データの分析も進めており、そのための姿勢推定および自動トラッキングについては高い精度で成功している。機械学習による個体識別にはまだ解決すべき課題がいくつか残っているが、これについても領域内の他班(川嶋班)と連携しつつ問題解決に取り組んでいる。 今年度は、都井岬の野生ウマも対象にデータ収集をおこない、同種内地域間比較にも着手した。ガソリンドローンの導入により、より長時間の連続記録が可能になった。これまで明らかにしてきた個体の空間配置の地域間比較をおこなうとともに、より質・量ともに向上したデータを用いた行動分析をおこなう環境を整えている。さらに、重層社会を築く複数の動物種で比較をおこなうべく、インドの野生ゾウのフィールド調査もおこなった。ドローンを用いた上空からのデータ収集に適した調査地を見つけることができ、今後の研究の進展が期待できる。 ドローンを用いた大型哺乳類の重層社会の研究をこれまで推進してきたが、この成果をレビュー論文としてまとめて国際学術誌に発表した。動物の社会の進化について考察をおこなうとともに、ドローンや機械学習といった最近技術を導入した行動生態学の展望を示した。
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Research Progress Status |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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Report
(2 results)
Research Products
(39 results)