Application of cooperative excitation into innovative molecular systems with high-order high-order photofunctions.
Compiling the Research Achievements
Project Area | Application of Cooperative-Excitation into Innovative Molecular Systems with High-Order Photo-functions |
Project/Area Number |
19H05450
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research on Innovative Areas (Research in a proposed research area)
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Allocation Type | Single-year Grants |
Review Section |
Science and Engineering
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Research Institution | Osaka University |
Principal Investigator |
宮坂 博 大阪大学, 基礎工学研究科, 教授 (40182000)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
阿部 二朗 青山学院大学, 理工学部, 教授 (70211703)
松田 建児 京都大学, 工学研究科, 教授 (80262145)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2020-03-31
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2019)
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Budget Amount *help |
¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2019: ¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
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Keywords | 光化学 / 光機能材料 / 多重励起プロセス / 電子状態変調 / 禁制励起状態 / 光機能分子材料 |
Outline of Research at the Start |
電子励起状態分子には、一般に、① 高位励起状態から最低励起状態への迅速緩和、② 集合系における多数励起分子間の高速励起子消滅、③ 光吸収の選択則によるアクセス可能な電子状態の限定など、光の有効利用に対して共通の制限が存在する。これらの超克をめざし、励起手法や分子・分子集合体、反応場・反応網の開拓・発展させ、従来の“1光子吸収と1分子応答”を超える“複合励起と複合光応答”の学理構築、光子有効利用を可能とする高次光機能集合系の構築と、今後の光利用関連諸課題における共通基盤の確立を目的として展開した新学術領域の研究成果を整理・体系化し、今後の光科学分野の研究の持続的発展に必要な課題を明確にする。
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Outline of Annual Research Achievements |
電子励起状態分子には、一般に、① 高位電子励起状態から最低励起状態への迅速な緩和(Kasha則)、② 集合系における多数励起分子間の高速励起子消滅(annihilation)、③ 通常の光吸収では1光子光学許容状態のみが遷移可能であり多様な電子状態にアクセスすることは困難 など、分子系を利用した光エネルギーの有効利用に対して、共通の制限が存在する。これらの超克をめざし、多重・多光子励起、電子状態変調、分子の協調的応答、分子・分子集合体設計等の方法を開拓・発展させ、従来の“1光子吸収と1分子応答”を超える“複合励起と複合光応答”の学理構築と応用を行い、光子有効利用を可能とする高次光機能集合系の構築と今後の光利用関連諸課題の解決に向けた共通基盤の確立を目的として研究を展開してきた。 これらの5年間の研究結果から得られた知見を整理・体系化し、この領域の参画者のみならず、分子・分子集合体の光科学に関わる国内外の多くの研究者に、本新学術領域で得られた成果に基づく研究の現状を示すと共に、今後の分子系の光科学研究の発展に必要な課題を明確化することを本研究課題の目的とした。このために、2019年10月23日から26日に大阪大学豊中キャンパスにおいて、海外からの7名の招待講演者を含め150名を超える参加者を迎えて国際シンポジウムを開催し、今後の光科学研究の課題を討議した。これらの結果に基づき、英文および和文書籍を作成し(現在、出版社にて編集中、2020年9月出版予定)、複合励起と複合光応答に関わる研究のとりまとめを行った。
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Research Progress Status |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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Report
(1 results)
Research Products
(8 results)