Integrated analysis and regulation of cellular diversity

Compiling the Research Achievements

Project Area	Integrated analysis and regulation of cellular diversity
Project/Area Number	22H04910
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research on Innovative Areas (Research in a proposed research area)
Allocation Type	Single-year Grants
Review Section	Complex systems
Research Institution	Japanese Foundation for Cancer Research
Principal Investigator	藤田直也公益財団法人がん研究会, がん化学療法センター, 所長 (20280951)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	宮園浩平東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 卓越教授 (90209908) 秋山徹東京大学, 定量生命科学研究所, 特任教授 (70150745) 越川直彦東京工業大学, 生命理工学院, 教授 (70334282)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2023-03-31
Project Status	Completed (Fiscal Year 2022)
Budget Amount *help	¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000) Fiscal Year 2022: ¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
Keywords	癌 / 細胞・組織 / 遺伝子 / 臨床 / 再生医療
Outline of Research at the Start	新学術領域研究「細胞社会ダイバーシティーの統合的解明と制御」は、平成29年度（2017年度）に開始した領域研究である。本領域研究では、個体を形作る各組織・臓器を構成する細胞が、組織幹細胞より分化した多種多様なダイバーシティーに富む細胞から構成されていることに着目し、そのような細胞社会ダイバーシティーを生み出す幹細胞と分化、環境変化への適応機構に焦点を当てて多種多様な細胞集団の相互作用による生体・臓器の形成・維持機構を「視える化する」ことを目指して研究を進めてきた。そこで、得られた研究成果をまとめて周知するために、研究成果取りまとめ資料（印刷版と電子版）の作成と研究成果の発信などを行う。
Outline of Annual Research Achievements	本研究では、平成29年度から令和3年度までの5年間に渡って進めてきた新学術領域研究（研究領域提案型）「細胞社会ダイバーシティーの統合的解明と制御」（略称：細胞ダイバース）の取りまとめを行うことを目的とした。具体的には、総括班会議を開催して研究成果取りまとめの方向性を総括班員全体で確認し、研究成果の取りまとめにおける詳細な分担項目を決定した。また、本研究で作成した5年間の研究成果取りまとめ資料を作製して関係機関に広く配布した。簡易版として、新学術領域研究「細胞ダイバース」で得られた代表的な研究成果の概要をとりまとめた広報用のパンフレットを作製し、研究成果公開シンポジウムの開催会場にて配布した。さらに、5年間の細胞ダイバース研究で得られた研究成果のうち代表的な研究成果を、ハイブリッド形式で開催した研究成果公開シンポジウムにて公開した。得られた研究成果を広く周知するために、学会などに後援・共催することでシンポジウム・ワークショップを開催した。3名の研究分担者とともに、以下の研究成果取りまとめを実施した。 ① 研究成果概要のパンフレットのとりまとめと配布 ② 第10回総括班会議を平成4年7月12日に開催 ③ 本領域研究の成果をアピールするために、平成4年11月30日より幕張メッセで開催された第45回日本分子生物学会年会に協賛して共催フォーラムを開催するとともに、平成4年12月7日より日本科学未来館で開催された第26回国際がん化学療法シンポジウムを後援してセッションを開催 ④ 研究成果報告書を取りまとめ、製本して関係各所に郵送で配布 ⑤本領域研究の広報窓口である細胞ダイバースのホームページを維持・管理し、国民への発信を継続
Research Progress Status	令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
Strategy for Future Research Activity	令和4年度が最終年度であるため、記入しない。