2025 Fiscal Year Comments on the Screening Results
| Project Area (Abbreviation) | 歴史情報学 |
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| Project/Area Number |
25A102
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Transformative Research Areas (A)
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| Area Organizer |
後藤 真 国立歴史民俗博物館, 大学共同利用機関等の部局等, 准教授 (90507138)
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| Project Period (FY) |
2025-04-01 – 2030-03-31
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| Summary of the Research Project |
歴史情報学という領域を提案する。近年、日本においても注目されているデジタル・ヒューマニティーズ（DH）の中でも、とりわけ歴史学に関する新たな領域を開拓する。AIを含む最新の情報学手法とデータ基盤を活用した歴史学を進め、歴史学の専門性の高度化（垂直展開）と、専門からの解放（水平展開）の両者を実現する。この両者の研究を実践的に進め高度化することで、歴史学における学問の専門性を改めて問い直す理論化を行う。この実践と理論化によって、専門となる歴史学と情報学および非専門家が分業・協業して研究を進める新たな歴史学の形を提案する。本提案は、日本独自の歴史学の特性を踏まえつつ、国際的なDHなどの潮流とも関わるものであり、国際的にも新たな学問の形として示すことができる。
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| Outline of Opinions Expressed in the Review Results |
現在急激な勢いで進展しつつあるAI研究と、すでに人文学の他領域で成果が積み重ねられてきたデジタル・ヒューマニティーズ（DH）の両方の手法を活用し、歴史学研究の方法論の根本的再考をめざす画期的研究である。デジタル技術によって歴史学の専門性を高度化し（垂直展開）、社会とのコミュニケーション（水平展開）を促すものであり、具体的には、歴史史料を光学式文字読取(OCR)によって電子化し、機械学習によって解読することを中核にした共同研究である。特に、東京大学史料編纂所が1990年代から進めてきた史料の電子化と結合されることにより、「歴史情報学」のみならず実証史学全体に革命を起こす可能性を秘めている。デジタル・ヒューマニティーズ（DH）の取組を通じて、情報学の進展に対して歴史学はどのような貢献ができるかという命題に答えること、大学共同利用機関としての史資料の研究利用による新たな歴史研究の展開、さらには、博物館としての一般市民との対話の促進によって歴史リテラシーの向上が期待できる。地域において歴史資料館等の閉鎖が相次ぐなかで、本研究領域が目的とする歴史資料のデータベース化は、研究者のみならず、地域の歴史資料を地域の人々が活用することに重要な貢献ができる。歴史学の分野で日本を代表する研究機関である、国立歴史民俗博物館、東京大学史料編纂所、京都大学、国際日本文化研究センター、人間文化研究機構の緊密な協力が共同研究の基盤となり、さらにルクセンブルク、ケンブリッジ、ロンドンの各大学やアメリカのGetty研究所等との国際協力も十分であり、日本からの積極的な情報発信が期待できる。若い世代の研究者を積極的に計画研究の研究代表者として位置付けている点も、歴史学の未来を担う研究者育成のための学術変革領域研究として高く評価できる。
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