2022 Fiscal Year Annual Research Report
Project Summarizing Research on Creative Development of Aquatic Functional Materials
| Project Area | Aquatic Functional Materials: Creation of New Materials Science for Environment-Friendly and Active Functions |
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| Project/Area Number |
19H05714
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
加藤 隆史 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 教授 (70214377)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田中 賢 九州大学, 先導物質化学研究所, 教授 (00322850)
鷲津 仁志 兵庫県立大学, 情報科学研究科, 教授 (00394883)
田中 求 京都大学, 高等研究院, 特任教授 (00706814)
辻 勇人 神奈川大学, 理学部, 教授 (20346050)
高島 義徳 大阪大学, 大学院理学研究科, 教授 (40379277)
原田 慈久 東京大学, 物性研究所, 教授 (70333317)
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| Project Period (FY) |
2019-06-28 – 2024-03-31
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| Keywords | 水圏機能材料 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本領域の目的達成のための領域の統括を行った。行事の企画・運営や成果の発信、計画研究および第2期公募研究の各研究者の協力・共同研究体制の構築と拡大を推進した。
令和4年5月の第5回領域会議、10月の日本化学会秋季事業 第12回CSJ化学フェスタ内の公開シンポジウムの開催に向けて、計7回の総括班会議を実施した。令和5年1月に第6回領域会議（大阪大学）を開催し、計画研究および第2期公募研究の進捗・成果報告と共同研究推進のマネージメントを行った。また、第3回産学連携フォーラム（大阪大学）を併催し、産学共同研究のさらなる拡大と発展に向けて、対面形式での民間企業の研究者と本領域の研究者による交流を推進した。
ホームページ（https://www.aquatic-functional-materials.org ）における情報発信の内容に関して、英語ページも含めた情報の充実、内容の刷新を行った。ニュースレター（No.10-15）により、第2期公募研究メンバーの紹介や領域活動報告も引き続き行った。またホームページ管理の委託比率を高めて、情報更新の頻度を増加し、よりタイムリーな社会への水圏機能材料研究の成果発信の体制へと強化した。
水圏機能材料研究において、水と接触している材料の表面・界面をリアルタイム観察することは水と材料の相互作用の理解に非常に重要である。ナノスケールの微細構造解析を主とする原子間力顕微鏡や電子顕微鏡では試料調製や観察時の条件の制約のため、水-材料界面の観察は容易ではない。このため、様々な状態の固体材料表面の観察が可能なデジタルマイクロスコープを共通機器として購入して東京大学に設置し、領域研究者による共同利用ができる体制を整備した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
令和5年1月の第6回領域会議は対面形式での大阪大学における現地開催とし、領域研究者やその関係者、評価委員を含めて総勢80名が参加した。計画研究と公募研究の研究者交流がこれまで以上に一層進展し、「水を分子としてとらえる」という共通理念のもとに各研究者が一体となって水圏機能材料研究を推進していく段階とすることが加速できた。領域発足後初の試みとなったポスター発表では研究者間の交流と議論がより活発となり、共同研究のさらなる促進の後押しとなった。さらに評価委員と領域研究者との意見交換や交流も活発に行われ、「水圏機能材料構築学」の創成に向けた領域全体として、ますますまとまって推進する体制ができた。
第6回領域会議と併催した令和5年1月の第3回産学連携フォーラムも初の対面形式で開催した。新型コロナ感染症対策のため、企業からの参加者を制限したため40名程度とした。企業の研究者からの講演と領域研究者の口頭発表による成果報告に加えて、領域会議と同様にポスターセッションを設けた。これにより、企業の研究者と領域研究者の間の人的交流が活発になされ、産学共同研究の推進に貢献した。
ニュースレターやホームページでの情報発信により、世界に向けて「水圏機能材料」の研究成果をアピールすることができた。
共通機器として東京大学に導入したデジタルマイクロスコープは本領域で雇用した研究員によって管理され、どの研究者も容易に様々な固体材料表面およびその水との界面のリアルタイム観察ができる利用体制を整備した。
以上により、当初の計画に対しておおむね順調に進展していると考えられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和5年度が本領域の最終年度であるため、様々な水圏機能材料研究の取りまとめを行う。年度中盤の時期に第7回領域会議を開催する予定である。公募研究を含めた進行中の共同研究がまとまるようにサポート・マネージメントを行う。新型コロナウイルス感染症による行動制限の緩和に伴い、対面でのイベント開催を基本として進める。一方でこれまでの経験の蓄積を駆使して、様々なオンラインツールを活用し、遠隔地の研究者との交流や共同研究の活性化、および若手研究者育成を推進する。
重水素化試薬の一括購入と配布、DSC・レオメーター・デジタルマイクロスコープ等の共通機器設置による水と材料の相互作用の解析について、領域として統一的な指針によって進められることが示された。この体制は引き続き継続するとともに、領域内の研究者による利用を一層促進する。得られた解析結果は、本領域の共通的な課題である「水の基礎学理構築」および「水と物質の構造・機能相関」の融合を進め、「水圏機能材料構築学」を発展・確立する。
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Research Products
(1 results)
