2022 Fiscal Year Annual Research Report
Support activities for establishing integrated biosphere science
| Project Area | Digital biosphere: integrated biospheric science for mitigating global environment change |
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| Project/Area Number |
21H05312
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
伊藤 昭彦 東京大学, 大学院農学生命科学研究科(農学部), 教授 (70344273)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
彦坂 幸毅 東北大学, 生命科学研究科, 教授 (10272006)
小林 秀樹 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 地球環境部門(北極環境変動総合研究センター), グループリーダー代理 (10392961)
村岡 裕由 岐阜大学, 流域圏科学研究センター, 教授 (20397318)
近藤 倫生 東北大学, 生命科学研究科, 教授 (30388160)
安立 美奈子 東邦大学, 理学部, 准教授 (40450275)
熊谷 朝臣 東京大学, 大学院農学生命科学研究科(農学部), 教授 (50304770)
平舘 俊太郎 九州大学, 農学研究院, 教授 (60354099)
加藤 知道 北海道大学, 農学研究院, 准教授 (60392958)
植山 雅仁 大阪公立大学, 大学院農学研究科, 准教授 (60508373)
日浦 勉 東京大学, 大学院農学生命科学研究科(農学部), 教授 (70250496)
小野田 雄介 京都大学, 農学研究科, 教授 (70578864)
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| Project Period (FY) |
2021-09-10 – 2026-03-31
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| Keywords | 生物圏モデル / 有機的統合化 / 生物地球化学 / 人材育成 / アウトリーチ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2022年度はコロナ禍が一定の収束を見せたため、人数を限定したうえで、９月５、６日に東京大学弥生キャンパスで対面ありでの全体会合を開催した。計画班の主要メンバーを中心とした参加者であったが、オンラインも活用することで領域全体での成果共有や意見交換を効率的に実施することができた。総括班はプログラム編成や会場準備などで主体的な役割を果たした。領域内での各班の実施内容を共有するため、隔週ペースでオンラインセミナーを実施した。第２、第４火曜日の16時から２名による発表と質疑を行うことで、若手研究者には成果発表を行う機会となった。また、特定のトピックを取り上げたディスカッションの回を設けることで、領域内での自由活発な議論を促すことができた。例えばゲノムから生物圏までのスケールをどうつなげるかは、統合生物圏科学を標榜する本研究領域の本質に関わる議論を行うことができた。ニュースレターを作成し、各班の活動や成果についてとりまとめ、領域ホームページから配布することで成果普及に努めた。Slackを活用した情報交換やファイル共有を進めた。B02班により、東京湾における観測キャンペーンを実施し、総括班予算から実施支援を行った。７月より参加した公募研究班の活動を支援するため、セミナーでの研究計画紹介などを行っていただき、その後の計画研究との共同研究を促進した。長期生態系研究などの国際活動に参加するメンバーからもセミナー等で情報提供を行ってもらい、本研究領域の成果を国際的な場へアピールするための方策を議論した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
コロナ禍によって全面的に対面ではなかったが、オンラインの手段を利用して全体会合を開催した。隔週のセミナー開催、観測キャンペーン、ニュースレターによる成果普及などを予定通りに実施した。全体会合では、総括班評価者の先生方より、領域が順調に運営されている旨のコメントをいただいた。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究領域の特徴的活動である観測キャンペーンを実施し、若手研究者を中心にした人的交流を促進する。全体会合についても対面での開催とし、情報や技術の交換の場とする。学会でのシンポジウムや研究集会を開催し、本研究領域の成果をまとめて発表する場を増やす。また、国際的な共同研究を活かして海外の著名研究者によるセミナー実施などを進める。ニュースレターやホームページによる成果普及を継続していく。
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